２月２８日

さて・・・

東洋経済編集長逮捕・・・陰謀のにおいがあるようです(*ﾟoﾟ*)w
http://wpb.shueisha.co.jp/2012/02/27/9944/
（引用）
電車内の痴漢容疑で逮捕。『週刊東洋経済』編集長はハメられた？
[2012年02月27日]
逮捕される4日前の月曜日に発売された2月18日号の『週刊東洋経済』の特集記事だ。
「東京電力　偽りの延命」――、40ページを使った大特集では、「なし崩しの東電救済」「抵抗する東電」「原発コスト8.9円の『ウソ』」など、東京電力に対しての痛烈な批判記事を展開している。

元ジャーナリスト、上杉隆氏も、以前から自分の身を守るために注意を払っているという。上杉氏の本誌連載担当がこう話す。

「上杉さんは、約2年前の検察報道のときに東京地検から呼び出しを食らった前後から、法務省の人に直接、『ひっかけられるなよ』とアドバイスを受けたようです。
その内容は『駅のホームでは女性と男性ふたりの3人いれば、ハメるのに十分だ』と。電車内である必要すらなく、駅の構内で女の人が『キャー！』と叫んで、残りの男が上杉さんの腕をつかんで、もうひとりが『あいつです』と言えば出来上がりだと。その忠告を受けて以来、上杉さんは電車に乗るのをやめています。
当初はタクシーで移動して、その後は車を買いましたからね。移動はすべて車。お酒もその日から、都内近郊ではいっさい飲んでないですね。いつもノンアルコールビールですし。あと、新幹線のホームでは柱を背後にして、両手に荷物を持つようにしているそうです」
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経済誌『週刊東洋経済』の編集長が、痴漢容疑で逮捕されたのは2月17日金曜日の夜11時過ぎのことだった。

JR京浜東北線に乗った三上直行編集長（46歳）が、品川駅と大森駅の間で20代と30代の女性のお尻を触ったというのだ。金曜夜の京浜東北線の下りといえば、車内はギュウギュウ詰めである。
報道によると、同じ車両に居合わせた乗客が三上編集長を取り押さえ、大森駅で警察に引き渡したとある。

ここだけ切り取れば、社会的地位のある人物の痴漢事件である。ところが、少し気になることがある。それは逮捕される4日前の月曜日に発売された2月18日号の『週刊東洋経済』の特集記事だ。

「東京電力　偽りの延命」――、40ページを使った大特集では、「なし崩しの東電救済」「抵抗する東電」「原発コスト8.9円の『ウソ』」など、東京電力に対しての痛烈な批判記事を展開している。

このタイミングのよさ。
『週刊東洋経済』へ幾度となく寄稿している、ある経済評論家がこう話す。

「東洋経済と関わっている仲間内で、三上さんは刺された（ハメられたという意味）んじゃないかと噂されています」

痴漢をでっち上げて、ある人物、もしくは所属している組織の社会的信用を失墜させる。
そんなことが現実にあるのか？関西方面で活動している、ある探偵会社の社長が“痴漢をつくる”方法についてこう明かす。

「痴漢のでっち上げを半ば専門にやっている業者はいます。メンバーには女性がいて、登録制になっていて比較的若い女性が多い。
被害者役の女性はターゲットとほどよい距離を保ちつつ、電車が来たら同じ車両に乗ります。
実際には触っていなくてもいいんです。被害者役の仲間の男性が近くにいて騒ぎ立て、ターゲットを取り押さえるんです。
それを見た同じ車両の周囲の人は、ターゲットが痴漢をしたと思い込んでしまいます」

やってなくてもダメなのか……。

「痴漢でっち上げの目的は、ターゲットがやったかどうかは関係なく“逮捕”なんです。それでアウトです。会社ではもうやっていけません。今回の編集長のように『酒を飲んでいて覚えていない』と容疑を否認しても、『酒を飲んで痴漢したかどうか覚えていない人の言うことなど信じられない』と言われてしまいますからね」

三上編集長を知る、あるジャーナリストがこう話す。

「三上さんはまじめな人ですよ。痴漢なんてするような人ではないと思います。
ただ、三上さんの人となりは別として、今回の東洋経済の特集が東電を刺激して、東電が後ろから手を回すかというと、それはリスクが大きすぎるように思います。
確かに、今は東電にとって微妙な時期です。国有化の交渉をやっている最中ですからね。それに東電は、飲んで食って金を使って相手を取り込むということはやりますけど、強引に誰かを陥（おとしい）れることはないのでは」

今回の痴漢事件の真相はわからない。しかし、雑誌や新聞などで企業や組織、政府に対して批判記事やスクープを飛ばすときには、身辺に対して細心の注意が必要なのかもしれない。本誌でも連載を持つ自由報道協会代表の元ジャーナリスト、上杉隆氏も、以前から自分の身を守るために注意を払っているという。上杉氏の本誌連載担当がこう話す。

「上杉さんは、約2年前の検察報道のときに東京地検から呼び出しを食らった前後から、法務省の人に直接、『ひっかけられるなよ』とアドバイスを受けたようです。
その内容は『駅のホームでは女性と男性ふたりの3人いれば、ハメるのに十分だ』と。電車内である必要すらなく、駅の構内で女の人が『キャー！』と叫んで、残りの男が上杉さんの腕をつかんで、もうひとりが『あいつです』と言えば出来上がりだと。
その忠告を受けて以来、上杉さんは電車に乗るのをやめています。当初はタクシーで移動して、その後は車を買いましたからね。移動はすべて車。
お酒もその日から、都内近郊ではいっさい飲んでないですね。
いつもノンアルコールビールですし。あと、新幹線のホームでは柱を背後にして、両手に荷物を持つようにしているそうです」

わが週プレのイセムラ編集長、これからは両手に花じゃなく荷物ですよ。

（取材・文／頓所直人）

【関連記事】

（以上）

痴漢でっちあげの業者がいるようですね・・・
東洋経済社の出した東電関係の本のないようについては、ひとつ前のものに掲載してありますので、興味のあるかたはご覧くさださい。
きっと、こういうことも、近いうちにできなくなる世の中になるだろうと思います。

地震ですが・・・下記のものだけでは分かりませんが、数日前にロシアで「近いうちに大きな地震が起きる」と科学者が発表していました。
これが、予知だとしたら、やはり相当確かに分かる予知技術は世の中にある、ということですね。
予知でないとしたら、ロシアでも人口地震を起こせるでしょうから、そういうことなのか・・・

予知技術があるにもかかわらず日本で導入されないのだとしたら、やはり政府関係者も、アメリカ政府＝シークレット・ガバメントのしわざではないかと思われる人口地震による日本攻撃に手を貸していた、という可能性がさらに高まります。

ロシアでは科学者の予言が的中したようです・・・
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2012022600161
（引用）
シベリアでＭ６．７の地震＝ロシア

　【モスクワ時事】米地質調査所（ＵＳＧＳ）によると、ロシア・シベリアのトゥバ共和国で現地時間２６日午後２時１７分（日本時間同３時１７分）ごろ、マグニチュード（Ｍ）６．７の地震が発生した。震源地は同共和国の首都クイズイルの東約１００キロで、震源の深さは約１２キロ。
　ロシアのメディアによると、負傷者の情報はない。同共和国では昨年１２月２７日にも強い地震があったばかり。（2012/02/26-18:56）
（以上）

民主党ですが・・・

民主党、前原！！！！！！！！！！！！！！
貴重な国民の投票で、おまんま食っている代議士が、勝手なことするな（ﾟ〇ﾟ；）
公私混同するんじゃない��(ﾟ◇ﾟ；)
http://www.jiji.com/jc/c?g=pol&k=2012022300932
（引用）
前原氏、記者会見で産経排除＝「言うだけ番長」報道に抗議

　民主党の前原誠司政調会長は２３日夜の定例の記者会見で、前原氏に関する報道内容を理由に産経新聞記者の出席を拒否した。
政権与党幹部の記者会見で、特定のメディアを排除するのは異例だ。

　前原氏は出席拒否の理由について「明らかに度が過ぎ、事実と反した、人をおとしめるための悪口を書き続けることはペンの暴力だ。（産経の報道は）受容の範囲を超えている」と強調。また、産経新聞に対し、文書で報道に関する説明を求めたことを明らかにした。

　前原氏は具体的にどの記事を問題にしているかについては「私が言うとペンによって拡散される。私からは控えたい」と明らかにしなかった。
　産経新聞のウェブサイトによると、前原氏は同日、自身を「言うだけ番長」などと記載した産経新聞の報道に抗議し、会見出席を拒否する意向を伝えた。

　前原氏は衆院議員会館での会見前に産経新聞記者がいたことから「会見を始められない」と述べ、会見場所を別に移した。会見室前で民主党職員により出席者の名刺提出が求められ、産経記者の入室は拒まれた。会見では複数の記者が、産経を排除した前原氏の対応に抗議したが、同氏は「事実に基づかない悪口を書かれ続けている。政治家にも人格がある」と産経の出席に応じなかった。

　飯塚浩彦産経新聞東京本社編集局長の話　報道での表現を理由に記者会見への出席を拒否されたのは極めて遺憾だ。断固抗議したい。公党、しかも政権政党の政策責任者である前原氏が、このような理由で記者会見への出席を拒むことは看過できず、前原氏に猛省を促し、今回の措置の撤回を求める。　（2012/02/23-23:47）

（以上）

関連して・・・

民主前原の「言うだけリスト」一覧です(^_^;)
http://sankei.jp.msn.com/politics/photos/110929/plc11092920470015-p2.htm
（引用）
前原誠司政調会長の 「言うだけリスト」一覧、 に大笑い。 （くろねこの短語）
http://www.asyura2.com/12/senkyo126/msg/753.html
投稿者 純一 日時 2012 年 2 月 25 日 09:19:19: MazZZFZM0AbbM
http://kuronekonotango.cocolog-nifty.com/blog/2012/02/post-d1c4.html
　ところで、口先番長の前原君が、産経新聞に｢言うだけ番長」ってからかわれて、いたくおかんむりなんだとか。あげく、産経新聞記者の記者会見出席を拒否したんだとか。

「事実に基づかない悪口を書かれ続けている。政治家にも人格がある」っていうのがその理由なんだが、おいおい、そんなこと言うんだったら、イチロー君の悪口をさんざん書き連ねていることもちゃんと抗議しなきゃ。もっとも、「言うだけ番長」ってのは、けっして「事実に基づかない悪口」じゃないところが違うけどね。

　だもんだから。、産経からは反逆食らっちゃって、これまでの言動を一覧リストにして掲載されちまった。こういうのを、「やぶ蛇」って言うんでしょうね。偽メール事件でどつぼにはまった時と同じで、墓穴を掘ることになるかも。それにしても、政治家としての喧嘩の仕方も知らないアホだこと。


・前原誠司政調会長の「言うだけリスト」一覧
http://sankei.jp.msn.com/politics/photos/110929/plc11092920470015-p2.ht

（以上）

上記リンクへ行くと、消されていなければ、言うだけリストの画像が見れます。

ＴＰＰがらみですが・・・２つの大学教授が反対している記事がありますので掲載いたします。

　TPPについてです。
http://www.asyura.com/12/hasan75/msg/250.html
（引用）
鈴木東大大学院教授、ＴＰＰで講演（十勝毎日新聞）：政府のＴＰＰに関する情報操作を批判、ＴＰＰは最悪の選択肢だ！
http://www.asyura2.com/12/hasan75/msg/250.html
投稿者 会員番号4153番 日時 2012 年 2 月 25 日 10:56:59: 8rnauVNerwl2s

「貿易自由化は避けられない方向性だが、ＴＰＰに入るというのは短絡的な考え。中国などアジア、ＥＵにも選択肢はある。ＴＰＰでは１年で２７００億円の利益しかない。日中韓とＡＳＥＡＮとのＦＴＡ（自由貿易協定）はＴＰＰの倍の利益となる。何で最悪のＴＰＰを選ぶのか・・・・」

金で買われた大新聞や似非学者の皆さん、本当の学者の発言をよく聞いてください。


十勝毎日新聞から
http://www.tokachi.co.jp/news/201202/20120218-0011816.php

十勝毎日新聞社ニュース
鈴木東大大学院教授、ＴＰＰで講演
2012年02月18日 13時33分

　【音更】穀類卸の山本忠信商店（音更町）の契約農家で構成するチホク会（道下公浩会長）の新年交礼会が１５日、町十勝川温泉のホテル大平原で開かれ、東大大学院の鈴木宣弘教授が、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）を取り上げ「農業の在り方　日本の農政はこう変わる」と題して講演した。
米国との事前協議を含め政府は、ＴＰＰに関する情報を意図的に隠していると批判、貿易自由化の流れは認めつつも、ＴＰＰは最悪の選択肢だとして警鐘を鳴らした。講演内容の要旨を紹介する。（関坂典生）

　ＴＰＰは関税撤廃を伴う極端な協定だ。道では反対している。懸念・反対は国土にすると９割、国会議員も半数以上いる中で、政府は国民世論を無視し参加表明した。民主主義のプロセスとして問題だ。

　ＴＰＰの前提として米国は日本に対し、農業だけが問題ではなく自動車業界の問題も上げている。
内容が分かってくれば日本国民が騒ぐため、日本政府は慌てている。政府は放射能飛散問題でも最初は情報を隠していた。農業問題に矮小化してきたＴＰＰも同じだ。

　戸別所得補償があるから大丈夫だという人もいるが、補填する金がない。
関税ゼロの場合、米だけで年１・７兆円の補填が必要。消費税２％分に相当し、国民が許容できる訳がない。ＴＰＰ推進派のうそを見抜かなければならない。

　世界では食料確保が軍事、エネルギーと並ぶ国家を存続させるものだ。過保護な農業はＴＰＰでショック療法が必要という議論も間違い。
農業所得に占める財政負担は日本は平均で１５・６％。米国は６０％、欧州は９０％以上が補助金だ。

　ＴＰＰには毒素条項（ＩＳＤ条項）がある。米国企業が日本政府を提訴し、制度撤廃と損害賠償を求めることができる。ＴＰＰが始まってからも日本社会の仕組みを変えられる。

　貿易自由化は避けられない方向性だが、ＴＰＰに入るというのは短絡的な考え。中国などアジア、ＥＵにも選択肢はある。
ＴＰＰでは１年で２７００億円の利益しかない。日中韓とＡＳＥＡＮとのＦＴＡ（自由貿易協定）はＴＰＰの倍の利益となる。何で最悪のＴＰＰを選ぶのか。

　日本で一番強い十勝農業でも豪州、米国と比べて生産コストは高い。豪州では１戸の適正規模は１万ヘクタールとされ、規模拡大でも勝てない。

　やるべきことは、単純なコストダウンだけではなく、本物を生産する生産者と、コストは高いが輸入物と生産過程が違うことが分かる消費者をつくることだ。十勝には本当の強い農業をつくってほしい。

（以上）

TPPについて、その２です。
http://www.asyura2.com/12/senkyo126/msg/761.html
（引用）

「ＴＰＰで豊かになるのは１％」北大大学院　山口教授が講演（十勝毎日新聞社）

投稿者 会員番号4153番 日時 2012 年 2 月 25 日 10:59:55: 8rnauVNerwl2s

「ＴＰＰは「偏」の政策。成長戦略と言うが、企業収益と勤労者所得が乖離（かいり）している。
２０００年までは会社がもうかれば労働者報酬が増えたが、同年以降、企業の収益が上がっても、労働者報酬は下がっており、成長さえすれば良いという時代でない・・・」


十勝毎日新聞社から
http://www.tokachi.co.jp/news/201202/20120204-0011695.php

「ＴＰＰで豊かになるのは１％」北大大学院　山口教授が講演
2012年02月04日 13時40分

　十勝管内ＪＡ役員研修会が１月３０日、ベルクラシック帯広で開かれた。組合長や役員ら３９５人が参加。北海道大学大学院法学研究科の山口二郎教授が環太平洋連携協定（ＴＰＰ）などを題材にした「この国のかたちを考える　国民のいのちと暮らしをどう守るか」をテーマに講演、生活の基盤を保障する欧州モデルを目指すべきだと主張した。内容を紹介する。

生活保障…「欧州」目指すべき
　これからの時代は「偏（かたよる）」と「遍（あまねく）」のせめぎ合い。
「偏」は米国のグローバル資本主義、小泉（純一郎政権の）構造改革の考え方。富が１％の富裕層に集まる。
「遍」は人間が等しく、尊厳を確保して衣食住の基盤を保障する考え方だ。

　ＴＰＰは「偏」の政策。成長戦略と言うが、企業収益と勤労者所得が乖離（かいり）している。２０００年までは会社がもうかれば労働者報酬が増えたが、同年以降、企業の収益が上がっても、労働者報酬は下がっており、成長さえすれば良いという時代でない。

　ＴＰＰによる関税撤廃で経済成長を取り戻す議論は間違い。経済成長しても１％の人は良いが９９％の人は関係ない。経済成長すれば給料が上がって、家族が豊かになるのは過去の話だ。

　輸出企業が円高でやっていけない問題はある。市場開放、関税ゼロで活路を開こうとする。
ただ為替レートが競争力調整で動くため、企業が競争力をつけるほど円高になる構造だ。

　ＴＰＰを正当化する人は消費者・生活者のためというが消費者重視と言って労働力を買いたたくと、消費が増えるわけがない。

　世の中の秩序や安定、人間の尊厳や命を守るコストは必要。
先進国には社会保障給付費の高い欧州モデルもあるが、経済成長はしている。食べる物に支払う金は地域社会の安定や平和を守るための費用だ。
国内農業は、安ければ良いという２０年前の消費者の議論は卒業しないといけない。世界の人口はどんどん増えている。基本的な食料自給率の確保は国全体で必要だ。（関坂典生）

（以上）


どちらも正しい理論のように読めます。

農業所得に占める財政負担は日本は平均で１５・６％。米国は６０％、欧州は９０％以上が補助金だ。
ですね・・・アメリカが農業品の輸出に強いのは、この補助金があるからです。
ただせさえ、効率が良いのに加えてくれです・・・
もちろん、農業はＴＰＰの本の一部でメインではありませんが。

ＩＭＦですが・・・

IMF・・・言った通りになりました��(ﾟ◇ﾟ；)　そりゃ・・・（世界の一員の役割として）１億くらいならいいですよ・・・４兆って・・・正常とは思えません��(ﾟ◇ﾟ；)
http://www.topics.or.jp/worldNews/worldEconomy/2012/02/2012022301001484.html
（引用）
政府、ＩＭＦに４兆円拠出検討　欧州の財政危機対策 2012/2/23 19:39

　政府が、欧州の財政危機の拡大を防ぐために国際通貨基金（ＩＭＦ）に拠出する金額について、５００億ドル（約４兆円）程度とする方向で検討していることが２３日、明らかになった。
　日本は０９年、リーマン・ショック後の世界的な金融危機を受け、ＩＭＦに１千億ドルを拠出。このうち半分が今秋にも返済されるため、拠出額をこれと同額程度に抑えたい考えだ。
　ＩＭＦは欧州危機の拡大に備え、資金の規模を５千億ドル増やす必要があると試算。日本の拠出額が５００億ドル程度にとどまれば、全体で５千億ドルの目標に届かない可能性がある。
（以上）



これを読め。野田。
海外に学校を作るなど、いろいろな慈善事業家がいますが・・・マザーテレサ来日時の言葉

「自分の国で苦しんでいる人がいるのに他の国の人間を助けようとする人は、
　他人によく思われたいだけの偽善者である」

「大切なことは、遠くにある人や、大きなことではなく、目の前にある人に
対して、愛を持って接することだ」。

「日本人は他国のことよりも、日本のなかで貧しい人々への配慮を優先して
考えるべきです。愛はまず手近なところから始まります」

（以上）

この
ＩＭＦは欧州危機の拡大に備え、資金の規模を５千億ドル増やす必要があると試算。日本の拠出額が５００億ドル程度にとどまれば、全体で５千億ドルの目標に届かない可能性がある。
の言い方ですが・・・非常に意図的なものを感じます。
５００億ドルならいいだろう・・といわんばかりです。
金がないから消費税、何々税、何々廃止ばかり言っているくせに、理論矛盾はなはだしいです。
実際は自分の本当の親分の命令を聞いているだけだろうと想像しますが・・・シークレット・ガバメントですね・・・

ぜひ、上のマザーテレサさんの文章を読んでもらいたいと思います。

この文章は、例の和民の社長への書き込みにあったものですが・・・要するに、海外の学校を作るより、まず社員が自殺するようじゃだめなのではないか・・・ということです。

野田、および民主党政権にもぴったりの言葉ですので、掲載いたします。

小沢裁判ですが・・・私は小沢さんがシークレット・ガバメントの後ろ盾を持っている限り何も期待していませんが、検察の状況が非常に、世界の有様とフラクタルになっているように思えまして、興味がありますので掲載いたします。

副島隆彦さんが、小沢裁判について書いています。
www.snsi.jp/bbs/page/1/
（引用）
投稿者：副島隆彦
投稿日：2012-02-22 09:03:32

副島隆彦です。　以下に　日本一新の会　の代表の　平野貞夫氏が書いた　小沢陸山会裁判（政治家小沢一郎を冤罪で政治生命を絶とうする者たちの違法行為）に　ついての　最新の重要な文章を転載します。ここには、驚くべき、関係者からの情報がはっきりと書かれています。　

副島隆彦拝

（転載貼り付け始め）

「日本一新運動」の原点―９６（臨時増刊号）

http://nipponissin1.blog136.fc2.com/blog-entry-130.html

2012年02月20日　：（日本一新の会。）

日本一新の会・代表　平野　貞夫
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
「　小沢氏の「強制起訴」裁判を監視すべし　」

　２月１７日（金）、東京地方裁判所は検察審査会から強制起訴された小沢一郎氏の公判で、元秘書・石川知裕衆議院議員の捜査調書（政治資金の虚偽記載を小沢氏に報告をし了承を得た）等を、証拠として採用しないと決定した。大善裁判長の厳しい検察批判が目立ったが、永田町では「小沢無罪で政界どうなるか」との話が流れ始めたが、そう簡単な話ではない。

　現在の司法権が「法と証拠」で真っ当な裁判を行う保証はない。昨年９月２６日の東京地裁の石川議員らの判決を見れば明らかだ。「虚偽記載」は問題の本質ではない。それが裁判の中心になること自体が問題なのだ。政治権力に指示された検察側が、小沢氏がゼネコンの裏金を受けとったとして、小沢氏の政治生命を断つための冤罪をつくろうとしたことにあった。

　その裏金が、小沢氏に関してはまったく無かったために、会計士の多くが適法であるという政治資金報告書を裁判で争うという見当違いのことをやっているのだ。
小沢氏を政界から排除しようと、わが国の既得権支配層の企みが、政治だけではなく、どれだけ経済・社会の大きな損失を与えているか、国民の皆さんには是非とも理解してもらいたい。

　亡国者たちの手先になった検察という国家権力がやったことを内部告発した情報がある。小沢氏の陸山会問題に関わった東京地検特捜部関係者の情報を、「メルマガ・日本」臨時増刊号で速報する。


《仮面の民主主義・暗黒国家日本の正体》

　２月１４日（火）の朝日新聞朝刊（東京１３版）に注目すべき「小沢裁判」の報道があった。『捜査資料開示を要求した小沢氏弁護側　指定弁護士に』という見出しで、私が強い関心を持ったのは次の記事である。

「元検事の前田恒彦受刑者（四四）＝証拠改ざん事件で懲戒免職＝が小沢氏の公判で『存在する』と証言した取り調べ時のメモについても開示を求めた。メモには『ゼネコンが小沢氏側への資金提供を否定した』との記載があったとされ、指定弁護士が『７０通存在する』と弁護側に回答していた」

　この、『ゼネコンが小沢氏側への資金提供を否定した』という捜査メモが、何故公判に提出されないのか。疑問をもった私は、その日に検察問題に詳しいジャーナリストの友人に意見を聞いた。友人は「ごく最近、東京地検特捜部関係者から重大な情報を聞いた。この人物の氏名は明かせないが、きわめて重大な問題なので伝えたい」とのこと。

　特捜部関係者の情報の要点は次のとおり。

　�@東京地検特捜部の小沢関係の捜査には「業務班」と「身柄班」があった。前田元検事は身柄班なので詳しく知る立場ではない。自分の担当した範囲で知りうることを証言したと思う。

　�A業務班は約５０社のゼネコンについて、小沢氏に裏金を渡したかどうか、徹底的に捜査した、１００人を超えるゼネコン社員を絞り上げたようだ。水谷建設を除く全社が小沢氏への裏金を否定した。問題の、水谷建設の川村社長については、政治家の名前を使って会社の金を「女」に使っていたことを業界ではよく知られていたので、特捜部では水谷建設の小沢氏への裏金を真に受ける人はいなかった。

　�Bゼネコン約５０社の捜査メモは、捜査資料としてきちんとナンバーを付して整理されている。捜査資料には他の政治家への裏金提供が結構記載されていた。

　�Cこの捜査資料を小沢氏の公判に提出することについて、検察側では最高検を巻き込んで大議論となっていた。現場で苦労した人は「検察を正常にして国民の信頼を得るべきだ」と主張し、赤レンガ組（東大卒等のエリートなど）の中には、絶対提出するべきではないと対立した。結局、資料は指定弁護人に渡してあるとして任せればよい、と検察側は判断しないことになった。検事総長は腹を決めていたようだが・・。

　�D現在、検察内部では大きな議論が出ている。米国の大学に留学して在米大使館などに勤務し、米国式の秩序維持に拘り、出世だけしか考えない人たち、現場で苦労して検察を健全にしたいという人たち、そして赤レンガ組でもそれを理解する人がいる。小沢氏をめぐる捜査が検察内部に反省と論争をよんでいるのだ。

　これは、検察良心派の内部告発といえる。小沢氏への捜査が、政権交代阻止のための「政治捜査」であったことを、私は平成２１年３月の西松事件以来、機会あるごとに論じてきたし、「メルマガ・日本」でも再三書いてきた。その私に、検察側の内部告発とも思える情報がもたらされたことは、「天の配剤」といえる。しかし、この情報を証明する術を私は持ち合わせていない。

　２月１５日（水）には、小沢弁護団が要求していた「検察審査会に東京地検が提出していた捜査資料」の開示を指定弁護人は拒否した。こうなると、小沢氏の裁判について公正な公判が行われる保証はない。憲法上、国民の信託にもとづく裁判がこのような状態で、公正に行われるはずはない。わが国は、民主主義の仮面をつけた暗黒国家である。


《『権力の犯罪』の究明が日本再生の鍵だ》

　小沢氏をめぐる「政治捜査」、検察審査会の「強制起訴裁判」をひと言でいえば、『権力の犯罪』である。次の問題を究明することが、わが国の統治を正当化できる出発点だ。

　第１、東京地方裁判所は、「小沢裁判」で小沢氏関係の捜査に当たった東京地検特捜部部長及び副部長を証人として召喚し、真実を究明すべきである。また、東京地検は「裏金捜査」で判明した他の政治家を捜査すべきである。これを放置することは、検察庁法違反となる犯罪である。

　第２、小沢氏への「政治捜査」について、国会側の究明が、ほとんど行われていない。与野党を超えたわが国の議会民主政治の存立にかかわる問題であり、国政調査権の限界などない。捜査時点の検事総長および関係者を証人喚問し、国会の権能で真実を究明すべきである。

　第３、ここ数年の巨大メディアの小沢氏に対する「人格破壊工作」は、民主主義社会では許されない事態である。朝日新聞が「ゼネコンが小沢氏側への資金提供を否定した」と、捜査メモについて報道するなら、それなりの情報と裏付けがあるはずだ。日本の巨大メディアが社会の木鐸を自負し、真に日本の再生を願うなら、小沢問題については真実の報道に立ち帰るべきだ。


（小沢氏の「強制起訴」に民主党政権が関与した疑惑を究明すべきだ）

　小沢氏の検察審査会による「強制起訴」は、民主党政権の有力閣僚が関与していたとの情報がある（副島隆彦注記。この有力閣僚とは、仙谷由人＝せんごくよしと＝であろうと衆目が一致している）。この問題は、統治権力の腐敗として究明されなければならない。情報の要点を説明しておく。

　�@平成２２年４月１３日、民主党による「事業仕分け」で、法務省所管の「事前調査」が行われた。その時、社団法人「民事法情報センター」の香川保一（かがわやすいち）理事長の金銭スキャンダルが判明した。

　�A香川氏は最高裁判所判事、法務省官房長や民事局長などを歴任し、最高裁と法務省のパイプ役として戦後活躍した大物法曹人であった。


　�B同月１６日、衆議院法務委員会で事業仕分けの事前調査を行った民主党委員が、この問題を採りあげ、千葉景子法務大臣に質疑を行った。それが読売新聞に小さな記事として報道された。

　�Cこの問題は、香川元最高裁判事が刑事責任を問われる可能性があること。また、法務省の監督責任を問われることになるので千葉法相は対応に悩み、政権幹部に相談することになる。

　�D連休明けの五月八日、社団法人「民事法情報センター」は突然解散し、多数の有料会員や利用者を困惑させた。

　この問題は、単なる社団法人の不詳事件として処理されるべきことではない。元最高裁判事・元法務省官房長や民事局長などを歴任した香川保一理事長という法曹界の重鎮の刑事責任や社会責任をもみ消し、不問にした千葉法相の責任は重大である。千葉法相ひとりの判断で決めたことではなく、民主党政権の弁護士資格を持つ有力閣僚の動きがあったとの情報があり、真相の究明が必要である。

　法曹界に詳しい専門家の情報によれば、香川理事長を不問として問題をもみ消した有力閣僚は、最高裁と法務省に絶大な「貸し」をつくったことになる。その貸しを政治的に利用したのか、しなかったのか。きわめて重大な問題であるとのこと。政局は、同年六月に鳩山政権から菅政権に交代し、小沢元代表は排除される。７月には参議院選挙が行われ、九月始めには民主党代表選挙となる。

　そして、検察から不起訴とされていた小沢民主党元代表は検察審査会によって強制起訴となり、東京地裁で裁判を受けることになる。同時に、民主党党員資格停止処分をうける。
検察審査会の構成、審査、議決の有無や手続きなどについて、さまざまな疑惑が報じられている。
その中に菅政権の有力閣僚の関与という情報もある。そ
れらは、強制力を持つ国家権力の腐敗、否犯罪の疑惑でもあり、国会において徹底的に真実を究明すべきである。

　国民の、国家に対する信頼の回復が、消費税増税よりも優先することは自明の理である。

追記
　☆本号は無限拡散希望につき、転載許諾を必要としませんので、お取り扱いをよろしくお願い申し上げます。

（転載貼り付け終わり）

副島隆彦拝

（以上）

ということです。

これだけ読みますと、仙谷氏が自分の私欲で画策したように読めますが、仮に仙谷氏が黒幕だったとしても、本当の黒幕は、アメリカ政府＝ロックフェラー、ブッシュ系のシークレット・ガバメント、なのではないだろうかと想像します。
みなさんは、どう思うでしょうか？

高島康司さんですが・・・ジョン・ボーグさんという占い師の予言を掲載しています。
内容的には、余り当たらないだろう、と感じていますが。何かのヒントになる人もいるだろうと思いますので掲載いたします。

http://ytaka2011.blog105.fc2.com/
（引用）


ジョン・ホーグ

ホーグはアメリカでもっとも知られたノストラダムスの研究者であり、１００万部を越えるベストセラー作家でもある。かつて日本でも「ノストラダムスの大予言」という本がベストセラーになったが、いわばジョン・ホーグはこの本の著者である五島勉と似た位置にいる人物だ。「ディスカバリーチャンネル」などのテレビ番組でノストラダムスのことが話題になると、ジョン・ホーグがかならずゲストとして出演し、四行詩を解説している。

ただ大きく異なるのは、五島勉がノストラダムスの解説者であったのに対し、ジョン・ホーグは占星術などの豊富な知識を駆使し、自らが予言を行うことである。ノストラダムスの解釈は、ホーグ自身の予言を補足し強化するための一つの手段であるといってもよいかもしれない。

ホーグの予言は、西洋占星術を基本にして、発生する出来事の全体的な傾向を占い、それをノストラダムスの四行詩に参照することで何が起こるかビジョンをより鮮明にしてゆくというものである。また、彼自身がサイキックのようで、分析的に抽出した予言を自分の直感で補ってもいる。

春分点歳差

ホーグは西洋占星術を予言のツールとして使う。たが、彼が使うのはわれわれも知る日々の星占いではない。歴史の長期的な傾向を読み取り、それぞれの時期にどのようなタイプの出来事が起こるのか判断するための指標として占星術を使っている。

太陽の見かけ上の通り道である黄道をそれぞれ３０度で１２の宮に分割したのが占星術の星座である。地球は歳差運動のためコマのように地軸が運動している。そのため、春分点はそれぞれの星座を移動し、約２６０００年で黄道を一周する。春分点は各星座に２１００年ほど止まり、それから次の星座に移動する。これを春分点歳差という。




みずがめ座の時代

これから過去２１００年続いたうお座の時代が終わり、時間をかけながらみずがめ座の時代に移行するというのがホーグの基本認識である。「アクエリアンエイジ」の始まりである。これに伴い、人間の集合無意識の構成が変化し、時間を経るにしたがいみずがめ座の時代の特徴が社会全体に出てくるとホーグは考える。

うお座は２１００年前に始まりいま終わろうとしているが、その特徴は、原理、信念、信仰、イデオロギー、忠誠など、集団への無条件の忠誠を誓うメンタリティーに特徴があり、うお座の時代の紛争も狂信的な集団の間の衝突にあった。

対照的にみずがめ座の時代の特徴は、科学、理解、直感、個性化などにあるとされる。時代が進むにしたがってこうした方向に人間のメンタリティーがどんどんシフトするので、社会の特徴も大きく変化する。原理や信念、また信仰や忠誠心に基づく多くの社会組織、例えば宗教教団や原理主義の政党などは人々の支持を完全に失い解体の方向に向かう。

一方、それらは解体される過程で、この動きに抵抗する熱狂的な支持者達の手で、組織やイデオロギーは一時的に強化されることがある。その結果、この種の集団間の対立関係もいっそう激しくなり、原理主義に基づく紛争も一時的に多発するようになる。



しかし、この動きはこうした原理主義的な集団の解体過程を加速することに結果にしかならない。なぜなら、この種の集団がイデオロギーや原理に対する信仰を強化しようとすればするほど、すでにみずがめ座のメンタルシフトを経験しつつある人々の心はこうした集団から離れてゆき、組織を見捨てるからである。

３６年のリズム

ひとつの星座の時代が続く期間は２１００年だが、３６年を一区切りとするサイクルを何度も通過しながら次の星座の時代へと移行する。したがって、うお座の時代からみずがめ座の時代への移行は子供が大人へと成長するように比較的にゆっくりと進む。

３６年のコズミックデーとコズミックナイト

３６年のサイクルはコズミックデーとコズミックナイトという二つの時期からできている。コズミックデーは、次の時代の種が蒔かれ変化の原因が作られる時期である。一方コズミックナイトは、コズミックデーに蒔かれた種が成長し、大きな変化の潮流となって具現化する時期であるとされる。２００８年からはコズミックナイトの期間に入っている。

特に強い政治の予言

特にホーグは政治に関連した予言で定評がある。１９６８年から２００４年まで、すべての大統領選挙で結果を的中させており、すでに１９９７年からヒラリー・クリントンが２００８年の大統領選で最有力候補になることを予測し的中させている。

オバマが大統領になった２００８年の選挙では以下のように発言している。

「オバマは間違いなく大統領になる運命を背負った人物だが、彼は２００８年の選挙で大統領になるべき人ではない。彼はその後の２０１２年か２０１６年に大統領になるべきなのだ。すると偉大な大統領になるだろう。だが、２００８年に早期に大統領になってしまった場合、暗殺の危機に遭遇するか、または周囲の実力者に阻まれ有効な政策が実行できなくなるだろう」

いまから見るとこれは的中していると言って間違いない。「Yes, we can」を合言葉にしながら２００８年の大統領選挙で圧勝したオバマは、巨額の景気刺激策、国民健康保健案、雇用創出法案など数々の改革を立ち上げたが、２００９年１１月の中間選挙で共和党が大勝したため、改革は茶会派を中心とした保守層の頑強な抵抗に遭い実質的に前に進まなくなっている。

ホーグはこのような状況になることを、２００８年の大統領選挙終了直後に予言していた。

的中率の高い毎年の予言

またホーグは、毎年の予言を電子ブックの形式で年の初めに公開している。ゆうに１００ページを越え、政治や経済のみならず社会のあらゆる領域をカバーする詳細な分析と予言だ。分析の深さには定評がある。予言は有料で、１２.５ドルする。

たとえば「２００９年の予言」でホーグは現在のＥＵが陥っている危機を見事なまでに予測していた。



「ヨーロッパはアメリカのまねをし、より悪い状態をもたらした。多くのＥＵ加盟国は共通通貨のユーロで取引しているが、それぞれの国々は独立した国家としての地位を保持している。もし独立国家としての地位が２００９年までに変更される方向に向かわなければ、今後どの地域よりもヨーロッパが恐慌と不況に苦しむことになるだろう。」

ＰＩＩＧＳ諸国の財政危機は各国の金融機関を不安定にさせ、実態経済まで影響が出てきている。そのため貸し渋りや貸し剥がしが横行し、ただでさえ政府の緊縮財政で停滞している各国の経済を悪化させている。不況に入ったことは間違いない。

ホーグがこの予言を公表したのは２００８年１２月であった。リーマンショックの３カ月後である。もちろんこれから金融危機がヨーロッパまで波及するとの予測は多かったが、この時期にはＰＩＩＧＳ諸国の危機はまだ起っていなかった。ギリシャ政府が債務の総額を偽って報告しており、実際の債務の額ははるかに大きいことが明らかとなったのは２０１０年２月である。ここからギリシャ危機が本格的に始まった。ということでは、ホーグの上記の予言はかなりの程度的中していると見ることができる。

さらに「２００９年の予言」にはＥＵの次のような記述もある。

「この不況でＥＵは分裂の危機を向かえるだろう。だが長い目で見ると、これはヨーロッパが国家を越えた超国家を樹立する最初の地域となるための試練の期間であったことが分かるはずだ。これからＥＵがたどる統合の道は世界中の国家が将来たどることになる道である。これこそ、これまでに多くの予言者が予告し、２１世紀の半ばにははっきりと姿を現す超国家文明の第一歩となる新しいシステムである。この危機の中で、本当の意味のヨーロッパ中央銀行を設立し、国民国家単位の経済を越える、ヨーロッパの経済モデルを樹立できるかどうかが問われるのである」

これも現在のユーロ危機が始まる２年も前の予言である。「ＥＵの分裂」などだれも考えていなかったときだ。精度の高い予言であると言わなければならない。
（※田中注：これはどうでしょうか？ユーロ通貨の無理を言っている意見はあったように思いますが）

もちろん、ホーグの言うように「超国家文明」を形成する動きが、これからＥＵで始まるかどうかは分からない。これが的中したかどうかは将来明らかになるだろう。

このように、ホーグが公開する毎年の予言はかなりの的中率である。

２０１２年の予言

このような予言であれば内容が気になるところである。ホーグは年末に「２０１２年の予言」を電子ブックで公開した。以下がその内容の要約である。

アメリカ

・アメリカ経済は回復するどころか深刻な不況に突入する。現在失業率が少し改善しているように見えるが、これはクリスマス商戦による臨時雇用が失業者数を一時的に引き下げているからである。経済の実態ははるかに悪い。１９３０年代ほど深刻ではないが、アメリカは長期の不況に突入する。

・このため２０１２年は、社会不安と抗議運動の年となる。昨年はウォール街占拠運動などのどちらかというと平和的な抗議運動が始まったが、今年の前半はこうした運動ははるかに暴力的になる。２０１２年の後半になると当局は本格的な弾圧と取り締まりに乗り出すため、デモ隊と当局との対立はこれまでになく先鋭化する。

・２０１２年は多くの編動的な政治家が危機の中から台頭した１９３０年代とシンクロしている。３３年にドイツのヒトラーが政権に付いたが、ヒトラーは２９年から始まる大恐慌の危機に脱出策を示すことで支持された政治家だ。これは同じ時代のフランクリン・ルーズベルトもそうである。ルーズベルトはニユーディール政策を立ち上げ、国民の絶大な支持を得た。

これと同じようなタイプの政治家が２０１２年後半のアメリカで出現する。この人物は先鋭化した抗議運動を背景に現れ、民衆の抗議の声を代弁して力を得る。

・だが、実際に権力を握るのは多国籍企業のＣＥＯのようなタイプの政治家である。彼らは大企業の支持を背景に絶大な権力を得る。



・なぜなら、民主党や共和党など既存の党派間の対立は激化して、もはや妥協点が見いだせないところまできている。これまでかろうじて機能していた議会などの民主主義の制度は問題解決の能力を失い、ほとんど機能停止状態にある。このため、既存の政治家も問題を解決するすべを失い、まともに機能していない。

・このため、格差などの問題の解決は、議会や政治家ではなく、多国籍企業自らが行うようになる。もちろんいまは、ウォール街占拠運動が示しているように、金融産業をはじめとした巨大多国籍企業は非難の的になっている。だが、２０１２年の後半になって来ると、こうした多国籍企業が、格差問題などの国内問題に解決策を提供するようになる。こうした多国籍企業の支持を背景に出現するのがＣＥＯタイプの新しい政治家である。彼らが実際に問題を解決する。
（※田中注：これはシークレット・ガバメントのだれか、ロックフェラーなどを指しているでしょうか？そいうはならないと感じますが、彼らを包みこんだ結果、世界平和に協力するシークレット・ガバメントが大統領などになる可能性もあるのかもしれませんが・・・）

中国

・２０１２年は世界経済が全体として停滞する。それに合わせて現在の中国の不動産バブルもはじけることは間違いない。それでも中国は、アメリカやＥＵへの輸出依存の脱却に成功し、内陸部を中心とした内需や、東南アジアなどのアジア地域に輸出をシフトする。そのため、２０１２年でも８％の成長は確保する。

・中国の体制は社会主義ではない。それは、中央政府がすべてをコントロールし決定する全体主義的資本主義と呼ばれるものだ。もはやまともに機能しなくなっている民主主義の制度に嫌気を感じているアメリカの支配層は、中国のシステムを羨望にまなざしで見る。

・継続した経済成長により、中国の消費文化はさらに発展する。中国は１９５０年から５５年までのアメリカのような状況になる。この時代、アメリカの製造業は世界を席巻し消費文化が発展した。アメリカ人の観光客は世界のあらゆる地域を訪れ、アメリカ流の消費文化を広めた。

・これと同じことを今度は中国人の観光客が行う。彼らは世界のあらゆる地域を訪れ、商品を買いまくる。彼らはアメリカの地方都市にも姿を現すことだろう。
（※田中注：これ（中国の再復興）もないと思います。何か意図的の感じます。経済崩壊は一時的にあるとは思いますが。）


ＥＵ

・２０１２年３月からＰＩＩＧＳ諸国の財政危機はさらに悪化し、ＥＵとユーロは一度解体する。ＥＵ統合の中心となっているドイツが、ギリシャやポルトガル、そしてイタリアやスペインなどの諸国をＥＵから一度切り離すのである。この処置で現在のＥＵは解体する。これにより、ＥＵはドイツ、フランス、オランダ、フィンランドなど経済環境が似通った北西ヨーロッパの国々を中心にした縮小版ＥＵとなる。

・だが、これがＥＵの終わりではない。ドイツは、今度はドイツが統合の中心として全面に出るようなかたちでＥＵの再統合のプランを立ち上げる。今後５年くらいの時間をかけながら財政的な後始末を行って機構を整備し、ＰＩＩＧＳ諸国を参加させる新しいＥＵの枠組みを形成する。その後、ＥＵは元の状態に復帰する。

・この新ＥＵは、国民国家という枠組みを乗り越え、さまざまな地域が超国家連合を形成するための最初のモデルとなる。
（※田中注：このユーロの再結成もないと思います。経済感興、国民性の似通った国どう押しの協力はあると思いますが。）

イラン情勢

・２０１２年はイラン情勢は緊迫し、戦争一歩手前の状態になる。これは今年の５月から６月に起こる可能性がある。

・だが実際の戦争の火ぶたが切られることはない。ギリギリで戦争は回避されるであろう。

・それというのも、宗教的な熱情で狂ったブッシュのような人物が大統領ではなく、どんな状況でも沈着冷静に判断できるオバマが大統領だからだ。オバマはリスクを考えた判断を行い、ギリギリのところで攻撃を思い止どまる。

・実際にイラン戦争が始まるのはもっと先の時期だ。２０１５年から１６年ころがもっとも危うい時期になるはずだ。占星術的にはこのような結果が出ているが、私の予測が間違っていることもある。状況が緊迫するとコントロールできない偶然が働くこともあるので、２０１２年にイラン攻撃が実施されないとは言い切れない。


自然環境の変化と災害

・２０１１年は、自然が人間に対して宣戦布告したような大規模な自然災害が相次いだ。だが、２０１２年はもっと深刻な状況になる。

・特に６月以降、洪水など水に関係した自然災害が激増する。インド洋のサイクロン、アジアの台風、太平洋のハリケーンなどの規模は２０１１年をはるかに上回り、大きな被害をもたらす。これはちょうど世界各地で格差の拡大に反対する抗議デモがもっとも盛り上がる時期に発生する。

・２０１２年１０月には、パキスタンからインド、そして中国の南西部では記録的な大洪水が襲う。またタイは２０１１年を上回り、ＧＤＰの３分の１の損害を与える大洪水に再度見舞われる。

・中国南部の山岳地帯では激しい豪雨によって村のいくつかが流され、東南アジアの丘陵地帯、日本南部の島々、フィリッピン、フィジー、ソロモン諸島、ニュー二ギアなども記録的なサイクロンや台風が襲う。２０１２年からモンスーンのパターンが変化し、それは２０２６年まで続く。

・アメリカでは６月から１１月のハリケーンシーズンには大規模な洪水が相次ぐ。それというのも、２０１２年のハリケーンは記録的な規模になるからだ。

・巨大ハリケーンはメキシコ湾で猛威を奮い、ハイチとテキサス州ヒューストンに上陸し、大きな被害を出す。

・２０１２年から、モンスーン、ハリケーン、台風のパターンや進路、そして規模はいっせいに変化する。２０２０年頃からやっと人類は化石燃料への依存を脱却する方向に歩み出す。だが、あと５年で現在の異常気象は元にはもどらない状態になる。


・地球の温暖化が頂点に達するのは２０１７年から１８年にかけてだ。この時期になると気温はジュラ紀に相当するレベルまで上昇する。ノストラダムスの予言には、人類が飢餓で大量死するとあるが、それはこの時期のことなのかもしれない。
（※田中注：温暖化と言っている自体、意図を感じます）

・これをさらに悪化させるのは人口の急激な増加である。すでに２０１１年から現在の食糧生産体制は限界に達しており、２０２０年になると飢餓人口が一挙に増大する見込みだ。
だが、それでも人口の増加は止まらない。２０２６年から３９年の期間にはいっそう人口が増える。

・これまでの世界史で暴動や内戦が多発した時期がいくつかある。特にアメリカの南北戦争や晋仏戦争などが起こった１８６１年から７１年が激しかった。この時期には海王星がうお座を通過した。次にこれが起こる時期は２０２０年代である。この頃になると人口は８５億となり、少ない食料と水を巡って暴動や内戦が各地で起こる。

・温室効果ガスの排出を２０１７年までに早急に削減しないと、温暖化の進行から気象変動はもはや後戻りできない水準に達し、２０２０年からは大変な食糧難がやってくる。

・その先にあるのは戦争である。第３次世界大戦は２０２６年に始まる。それは食料と水を各国が争う戦争になるだろう。

・地球の温暖化は地震を増大させる。極の氷や氷山が溶けるため、海水の量が増大する。これは海底の断層を圧迫するため、これが原因で地震が多発する。
（（※田中注：これらもないと思います）


・２０１２年には冥王星は山羊座の天王星と何度もスクエアを形成する。この星の配置は、政治や経済の激震、そして経済危機と革命を表している。さらにこの星の配置は、火山の噴火と大きな地震の多発を表している。２０１２年５月から１１月には、アラスカ、南極、アイスランドで火山噴火が起こる可能性が大きい。

・特に５月２０日の月食は地震を誘発するだろう。この日の前後に東京湾を地震が直撃する可能性がある。また５月には北カリフォルニアを大きな地震が直撃する。それはサンディエゴの東部からロサンゼルスの東部のエリアで起こるだろう。

・南半球では、１１月１３日前後にチリからオーストラリア、そして南太平洋の地域を津波が襲う可能性が大きい。

・さらに９月３０日は注意するべきだ。カリフォルニア、日本、中国のいずれかで大きな地震が発生するだろう。カリフォルニアの南部や中部、シアトルからポートランドにかけたエリア、南アジア、ヒマラヤなどの地域がこれに含まれる。

続く
（以上）

以上、注に考えを書きました。

ベンジャミンさんですが・・・これは最近の事情を分かりやすくまとまっています。英語ですが、日本語字幕が付きます。
ご欄ください。

		ベンジャミン フルフォード 2011/12/2 金融専制政治の終焉 David Wilcock 2/3
		ベンジャミン フルフォード 2011/12/2 金融専制政治の終焉 David Wilcock 3/3
		続けて・・・ 中丸薫さんですヾ(＠⌒ー⌒＠)ノ http://www.youtube.com/watch?v=iJmXYpNjZ04&fb_source=message

藤原直哉さんのネットラジオですが・・・お聞きください。

藤原直哉さんです。これはなかなかよいですよヾ(＠⌒ー⌒＠)ノ
ヤンマーディーゼルがどうして、天気予報の番組を続けているか・・・壊れないと言って売ったエンジンが嵐で出航した漁船で壊れたので、今後は絶対に天気予報を見てから出るように、という気配り・・・などなど
2012年2月23日 (木)
藤原直哉の「21世紀はみんながリーダー」 2012年2月23日　リーダーシップ一般講座第19回　福岡藤原塾第2部リーダーシップ

福岡藤原塾第2部リーダーシップ（2011年2月18日開催分）

音声(mp3)ダウンロードは、こちらから。　（01：49：22）

http://www.fujiwaranaoya.com/FukuokaLeadership110218.mp3

ベンジャミンさんの有料メルマがの一部です。
私は協力してくださる方のお陰で、すべて読んでいます。

http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/
（引用）

ベンジャミンさんの有料メルマガの一部です（再掲載）ヾ(^･^*)
02/20/2012
ベンジャミン・フルフォード有料メルマガ（Vol.163）
ベンジャミン・フルフォードの国内外 金融・経済・政治の裏事情レポート
◆ 欧米金融マフィアの末期現象：中国・米国・EUの動き
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
≪2012/2/20号 VOl.163≫
『シオン賢者の議定書』を綴った欧米権力マフィアの崩壊が、ますます露骨に見られるようになってきた。（※日本では、ユダヤ人だと名乗る彼らに対して“ユダヤ資本”という間違った呼称が広まっているが、ルシファーを崇拝する彼らとユダヤとは全く別の存在だと理解して欲しい。）

先週2月17日、『イタリアのマフィアなど組織犯罪を取り締まる検察当局がスイス・チューリッヒの3つの貸金庫の隠しスペースから6兆ドル（約476兆円）の偽造米国債を押収した』とのニュースが企業プロパガンダマスコミで広く報道された。

http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20120218-OYT1T00537.htm

イタリアの検察当局により、『この件に関わる8人を逮捕した』とのマスコミ発表が既に行なわれているが、イタリア政府関係者によると、実は報道されていない事実としてイタリアのベルルスコーニ元首相もこの事件に関連して逮捕されている。

また、先週のイギリス議会におけるロード・ブラックヒース（Lord Blackheath）英国上院議員の証言により、米連銀（FRB）の前議長アラン・グリーンスパン、ティモシー・ガイトナー米財務長官、ホリウチ ユウスケという日本人などが関与して、ヨハネス・リアディ（Yohannes Riyadi）という「インド・中国王室」関係者から１５兆ドル分の金に裏付けられた債券を詐欺的に騙し取っていたことが実名を挙げて詳細に暴露されている。
http://www.rumormillnews.com/cgi-bin/forum.cgi?read=230823
その模様は、もちろん英国議会の議事録などでも確認することができる。

これらの事件が発覚したのは、欧米金融資本の中枢にいたシオニスト（悪魔崇拝）犯罪組織に対する国際的な取締りの一環によるものだ。
英国諜報機関MI6上層部などによると、この先ゴールドマン・サックス、シティバンク、Bank of America、J.P.モルガンなどを含む100社以上の大手金融機関が、これから倒産、解体へと追い込まれていくという。

https://foomii.com/reader/check/00006

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露中印ブラジルが中央銀行制度廃止に動き出したようで偽シオニストも恐慌詐欺・バブル詐欺・戦争詐欺ができなくなるだろう。
http://www.asyura2.com/12/cult9/msg/177.html
投稿者 ポスト米英時代 日時 2012 年 2 月 25 日 22:38:29: /puxjEq49qRk6

恐慌もバブルも戦争も人間の性ではなく偽シオニストが計画してきた事が分かった。
フォスターによるとその源泉が中央銀行制度だという。
おおまにによるとブリックスはドルという関所を通らないですむ銀行制度を立ち上げたようでこれから他国も先を争ってそこに参加するだろう。
ベンによると今月ゼーリックを始め偽シオニストがばたばたと中央銀行総裁を辞任しているがまだまだ序の口で米連銀の閉鎖やブッシュの逮捕までいきそうな勢いだという。
そうなれば小泉・竹中の起こした株価乱高下詐欺もなくなり大企業もまともになるだろう。

今でも激しく攻撃されている円高詐欺も為替詐欺もなくなり失われた２０年も終わるだろう。
連中はなんとかイラン戦争を起こしたくて仕方がないようだが戦争という事自体が無くなるだろう。
日本もさんざん連中にカツアゲされてきたがそれも無くなる。
連中のパシりとなってきたご褒美としての官僚の天下りも記者クラブも廃止できるだろう。
次世代のリーダーは口火を切ったロシア・中国・インド・ブラジルの4カ国で決まりだ。
そしてシオンの民らしい日本人は彼らを裏で支えるご隠居国家になればいい。
　

（以上）

ですが、関連して、下記のような記事があります。
世界平和協力に合意していないシークレット・ガバメントの逮捕が始まっているのは事実のようです。

ベンジャミンさんの取材通り、各国中央銀行の幹部が相当たくさん辞任しているようです（ﾟ〇ﾟ；）
http://www.asyura.com/12/cult9/msg/175.html
（引用）
■中央銀行総裁、金融トップの辞任・辞職
世界銀行ゼーリック会長→辞任
ドイツのクリスチャン・ラフ大統領→辞職
ルーマニア首相と内閣→総辞職
4人の聖職者→バチカン銀行業務スキャンダルで告発
韓国為替銀行総裁→辞職
クウェート中央銀行総裁→辞任
ニカラグア中央銀行総裁→辞任
ケニア中央銀行総裁→辞任
イラン銀行のトップ→辞任
スイス中央銀行のトップ→辞任
ギリシャ銀行のトップはギリシャを去る
ニュージーランド準備銀行総裁→辞任
ロシア銀行の規制当局ヘッド→辞職
オーストラリア＆ニュージーランド銀行グループのトップ→辞任
イギリス：クーツの私立銀行個人銀行家→辞職
イギリス：サーンダソン・ハウス銀行の最高経営責任者→辞職
イギリス：ロイズ・ホールセールのトップ→辞任
フランス：ソシエテ・ゼネラルの投資金融最高責任者→引退
スペイン：サンタンデル銀行のアメリカ最高責任者→辞任
スロベニア：最大の２つの銀行のＣＥＯ→引退
スイス：クレディ・スイスプライベート銀行チーフアジアエコノミスト→辞職
スイス：ＵＢＳ日本インベストメント・バンキング松井泰樹議長→辞職
オーストラリア：ロイヤル・バンク・スコットランドトップ→辞任
日本：野村ホールセール・バンキングトップ→辞任
アメリカ：ゴールドマン・サックスのロイド・ブランクファイン→後任準備
インド：Tamilnad商業銀行のトップ→辞任
インド：Dhanlaxmi銀行の最高経営責任者→辞任
インド：Kotak Mahindra銀行のトップ→辞任
インド：Beed地区銀行で多くの取締役→辞職
パキスタン：ＡＪＫ銀行のトップ→辞任
サウジアラビア：サウジHollandi銀行の経営責任の取締役→辞職
ガーナ：データバンクグループの経営幹部議長→辞任
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B・フルフォードの予言通りに「悪魔集団の崩壊」間近か！ここ数ヶ月で世界の中央銀行総裁、金融トップが続々辞任！　　　
http://www.asyura2.com/12/cult9/msg/175.html
投稿者 KILROI 日時 2012 年 2 月 25 日 16:47:45: Hd17IoXhcEbgU


この数ヶ月で、多くの中銀総裁や金融関係者が辞任したようだ！
ベンジャミン・フルフォードの予言通りに、300人委員会・イルミナティの大崩壊が現実となるのか！

過去フルフォード氏が示唆していた
「The resignation of the heads of the World Bank, Credit Suisse, the Bank of India and “planned resignation” of the head of Goldman Sachs is just the beginning of a complete dismantling of the Khazarian banking monopoly. 」
「世界銀行、クレディ・スイス、インド銀行、およびゴールドマン・サックスの会長の辞職は、サタニスト銀行業務独占の完全分解の始まりです」に呼応する動きだ！

■中央銀行総裁、金融トップの辞任・辞職
世界銀行ゼーリック会長→辞任
ドイツのクリスチャン・ラフ大統領→辞職
ルーマニア首相と内閣→総辞職
4人の聖職者→バチカン銀行業務スキャンダルで告発
韓国為替銀行総裁→辞職
クウェート中央銀行総裁→辞任
ニカラグア中央銀行総裁→辞任
ケニア中央銀行総裁→辞任
イラン銀行のトップ→辞任
スイス中央銀行のトップ→辞任
ギリシャ銀行のトップはギリシャを去る
ニュージーランド準備銀行総裁→辞任
ロシア銀行の規制当局ヘッド→辞職
オーストラリア＆ニュージーランド銀行グループのトップ→辞任
イギリス：クーツの私立銀行個人銀行家→辞職
イギリス：サーンダソン・ハウス銀行の最高経営責任者→辞職
イギリス：ロイズ・ホールセールのトップ→辞任
フランス：ソシエテ・ゼネラルの投資金融最高責任者→引退
スペイン：サンタンデル銀行のアメリカ最高責任者→辞任
スロベニア：最大の２つの銀行のＣＥＯ→引退
スイス：クレディ・スイスプライベート銀行チーフアジアエコノミスト→辞職
スイス：ＵＢＳ日本インベストメント・バンキング松井泰樹議長→辞職
オーストラリア：ロイヤル・バンク・スコットランドトップ→辞任
日本：野村ホールセール・バンキングトップ→辞任
アメリカ：ゴールドマン・サックスのロイド・ブランクファイン→後任準備
インド：Tamilnad商業銀行のトップ→辞任
インド：Dhanlaxmi銀行の最高経営責任者→辞任
インド：Kotak Mahindra銀行のトップ→辞任
インド：Beed地区銀行で多くの取締役→辞職
パキスタン：ＡＪＫ銀行のトップ→辞任
サウジアラビア：サウジHollandi銀行の経営責任の取締役→辞職
ガーナ：データバンクグループの経営幹部議長→辞任

ここまでリアリティを帯びてくると、
「3月31日までに300人委員会の大粛清が始まる」という発言が、現実のものとなる可能性が出てきた。
●300名委員会への通告文書

水面下では死闘が繰り広げられ悪い勢力が負けつつあるのだといえる。
最後の最後まで油断せぬようにすべきだが、あとはバチカン、ロスチャイルド勢力を粛清を期待するだけだ。
それにしても、次々と現実となるベンジャミン・フルフォードの示唆する「予言」と「ポジティブニュース」には本当に驚かされる。

（情報ソース）
B・フルフォードの予言「悪魔集団の崩壊」間近か！ここ数ヶ月で世界の中央銀行総裁、金融トップが続々辞任！
2012年02月25日　NEWS-US http://www.news-us.jp/article/253941167.html 　

（以上）

ニュース以外を・・・

まあ・・・私の友人のお母さんはホステスさんでしたが・・・５０代で、３０代と店では言っていたそうですので・・・(^_^;)
http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/120223/waf12022308420005-n1.htm
（引用）
「少女がソープランドで働いてる」通報で、"全員20代以下"のソープランド摘発→５人とも30〜40代でした
店のホームページでは女性従業員は２０代以下と紹介されていたが、この日は３０〜
４０代の５人しかいなかったという。
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２０代以下のはずが…福原の「熟女」ソープ摘発
神戸市兵庫区の歓楽街・福原で売春目的で個室を提供したとして、兵庫県警生活環境課などは２２日、売春防止法違反容疑で、ソープランド「ＰＲＯＵＤ」経営、神村力容疑者（４３）＝同区荒田町＝ら２人を逮捕した。２人は容疑を認めているという。

２人の逮捕容疑は、１月２９日、店内で女性従業員（４４）が男性客（４３）相手に売春することを知りながら、個室を提供したとしている。

昨年夏ごろ、「未成年者がソープランドで働いている」という匿名通報があり県警が捜査していた。県警は従業員の名簿などを押収し、店の経営や雇用実態を調べる。

店のホームページでは女性従業員は２０代以下と紹介されていたが、この日は３０〜４０代の５人しかいなかったという。

（以上）

これは、非常に興味深く・・・納豆を食べるお母さんからはアトピーの赤ちゃんは、ほとんど生まれないようです。

http://www.asahi.com/health/news/TKY201202180185.html
（引用）
妊婦の食事、子どものアトピー発症に影響？　千葉大研究

　妊娠中の食生活が、生まれてくる子どものアトピー性皮膚炎の発症に影響する可能性が、千葉大の研究でわかった。納豆を毎日食べた女性の子どもは発症率が低く、バターを毎日食べた女性の子どもは高いという傾向が出た。１８日に東京都内で開かれる食物アレルギー研究会で発表した。

　２００７〜０８年に千葉大付属病院などで出産した女性と、生後６カ月の子ども６５０組を分析した。２カ月以上かゆみを伴う湿疹を繰り返した１１４人（１８％）が、アトピー性皮膚炎と診断された。子どもがアトピーと診断された女性とそうでない女性の間で、アトピーの有無や母乳育児の割合などに差はなかった。

　納豆を毎日食べた女性から生まれた子どもは７％しかアトピーを発症しなかったのに対し、そうでない場合は１９％だった。バターを毎日食べた女性の子どもは３５％がアトピーを発症、そうでない子は１７％だった。魚、マーガリン、ヨーグルトでは差が出なかった。

（以上）







船井幸雄コムですが・・・
野村證券は本当に危ないようです・・・


船井幸雄コムです。
1990年後半以降、企業が顧客に対して冷たくなった・・・これは私がよくブログに書く内容です(^_^;)

http://www.funaiyukio.com/funa_ima/
【「ＳＰＬＥＮＤＩＤ２１」の野村ホールディングス株式会社の分析結果】
これを見ますと、野村ホールディングスが、経営面で現在は大変な状況にあることが分ります。
　資産効率や安全性は要注意で、営業効率、資本効率も気になります。
　それに自己資本比率は５.５２％しかありませんし、日本航空と比較して見ると、同社のピンチぶりがよく分ります。
　よく働く、がめつい。一人一人がしっかりしている……実に野村證券はよい会社でした。われわれの永年のモデルでした。
　しかし、それらだけでは経営がむつかしくなってきました。

　昔、最盛期の同社には思いやりと暖かさ、限りない客志向がありました。
　１９８０年代の同社です。どんなことがあっても、お客さまに損をさせませんでした。同社が変りはじめたのは９０年代後半からです。
冷たくなりました。
これは経営ルールに反します。
同社と親しかっただけに、この指標を見るといろいろ考えさせられます。
　家電メーカーにしても野村證券にしても、企業経営の基本にいまこそもどり、出なおすべき時だと思います。最盛期のポイントを復活させればいいのです。
　これは私たち日本人もそうです。
　昭和２５年（１９５０年）から昭和４０年（１９６５年）の、日本がもっとも伸びた時代の日本人のありようを調べなおし、実践できるよいところは実践しようではありませんか？　
まず、そこからでしょう。
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このページでは、船井幸雄がいま一番皆様に知ってほしい情報をタイムリーにお伝えしていきます。
毎週月曜日定期更新
2012年2月27日
国や会社の経営に思う

１．家電メーカー大赤字、野村證券も気になる。
　パナソニックが１兆円の赤字になるもようです。
　ソニーもシャープも大赤字で、家電メーカーの今年３月期の赤字は、２兆円を越しそうです。
　自動車メーカーも苦戦のもようです。当然、日本の中小企業にもそのしわよせは行くでしょう。一般人の生活にも影響が出ると思います。
　理由は円高だから……ではないでしょう。経営の原則に反するからです。
　日本の企業人や大衆は、賢明ですから、このピンチを切りぬけると思いますが、米国や中国やユーロなどは国家破綻と金融破綻の時流と経営ルール違反に、今後の数年間は四苦八苦するのはまちがいないでしょう。きょうはそれを示す一つの指標を紹介します。

　日本でもっとも欧米型企業といえば、野村證券です。
　２月２日の船井メールクラブで、日本国の経営指標を、もっともよく分ると思える「ＳＰＬＥＮＤＩＤ２１」で分析しました。
　それにつづきまして、「ＳＰＬＥＮＤＩＤ２１」で今回は野村ホールディングス株式会社を分析してもらいました。
　「ＳＰＬＥＮＤＩＤ２１」につきましては、私と山本純子同社社長の共著『トップコンサルタントの計数力』（２００９年８月２日　同友館刊）を一読してもらえば分りますが、企業の現状と近未来をもっとも的確に判断する指標として、いま、税理士や公認会計士がモデルにしているものです。以下をクリックすると、その分析結果を確認いただけます。

　　　　　【「ＳＰＬＥＮＤＩＤ２１」の野村ホールディングス株式会社の分析結果】

　これを見ますと、野村ホールディングスが、経営面で現在は大変な状況にあることが分ります。
　資産効率や安全性は要注意で、営業効率、資本効率も気になります。
　それに自己資本比率は５.５２％しかありませんし、日本航空と比較して見ると、同社のピンチぶりがよく分ります。
　よく働く、がめつい。一人一人がしっかりしている……実に野村證券はよい会社でした。われわれの永年のモデルでした。

　しかし、それらだけでは経営がむつかしくなってきました。
　昔、最盛期の同社には思いやりと暖かさ、限りない客志向がありました。
　１９８０年代の同社です。どんなことがあっても、お客さまに損をさせませんでした。同社が変りはじめたのは９０年代後半からです。
冷たくなりました。これは経営ルールに反します。

同社と親しかっただけに、この指標を見るといろいろ考えさせられます。
　家電メーカーにしても野村證券にしても、企業経営の基本にいまこそもどり、出なおすべき時だと思います。最盛期のポイントを復活させればいいのです。
　これは私たち日本人もそうです。
　昭和２５年（１９５０年）から昭和４０年（１９６５年）の、日本がもっとも伸びた時代の日本人のありようを調べなおし、実践できるよいところは実践しようではありませんか？　まず、そこからでしょう。

２．「船井メールクラブ」の会員さんからの質問に対して
　有料メルマガの船井メールクラブの会員数はまだ少ないのですが、私の１月５日の発信文「大麻取締法を廃止しよう」と２月２日の発信文「日本の経営と、日本を税金不要の国にできる」は、大評判です。
これらにちなみ、船井総研の経営内容や予測についての質問がいくらかありました。
　２月２日には、日本国の経営指標を、きょうの発信文では、野村ホールディングスを上記に載せましたが、私の創業した（株）船井総合研究所を『ＳＰＬＥＮＤＩＤ２１』で分析したら、どうなるかに興味のある方は、（株）ＳＰＬＥＮＤＩＤ２１（ＴＥＬ：０６−６２６４−４６２６　ＦＡＸ：０６−４９６４−４１６４　ＵＲＬ：http://www.sp-21.com/）にとりあえず聞いてみてください。あるいは拙著を読んで、自分で作図をやってみてください。
　経営にはコツがあり、どうするべきかがこれだけで一度に分ります。
　船井総研は、東証、大証一部上場企業ですから、２００７−２０１１年までのすでに発表ずみの指標を活用して以下に表示しますが、すべて理想どおりになっています。
　ちなみに企業力総合評価は、２００７年　１７０．９４、２００８年　１７２．２４、２００９年　１６９．７３、２０１０年　１７０．９７、２０１１年　１７１．５３で、過去５年も今後も絶対安全、超優良業績が期待できることを示しています。
　経営体は、トップ次第。そして社員とすぐれたトップが一体化すれば、それだけでよくなるのです。
　時流や円高のせいにするのは正しくありません。ぜひ御存知ください。

　もうすぐ３月１１日が来ます。自主、自助が必要な時がいまも続いています。
　整然と何百人もの被災者が列に並んで食糧を求める姿に、世界中の人は唖然としたのです。感心しました。多くの日本人は助けあい、ゆずりあいました。あの姿をもう一度思いおこし、「われよし、金よし、今よし」の姿から、国や市町村に要求するだけでなく、もう一度日本人として脱皮しようではありませんか。
　そしてまず、よい日本をつくりましょう。必ずできると思います。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＝以上＝

（以上）

ということです。
昨年暮れ、副島隆彦さんの野村證券は潰れる、という文章でも物議をかもしましたが、・・・いずれにしても新聞報道を見ていれば誰でも、野村がおかしいというのは分かりのですが、これから先どうなるでしょうか？
８９ねんぢあ後半から野村が冷たくなった、と書いていますが、日本も多くの大企業がグローバリズムにまみれてしまった時期として・・・冷たくなった・・・これは正しいと感じます。


何度も書いています、例の会社・・・でSという電気メーカーに出向していましたが・・・それ以前の私が知っているその以前のS社とは、明らかに違っていました・・・冷たい会社になっていた・・・ということです。
冷たいという表現しかないのです。
また、その出向元の会社もアメリカ式の業務内の権化ような会社ですが、こちらも「冷たい」という表現が最も適した表現でした。
そのショックがある意味、今でも尾を引いているともいえますが・・・
ただ今思いますと、そういうシークレット・ガバメントの策略の結果に接したからこそ、こういうことに興味を持っている現状ですので・・・決まっていた運命なのでしょうし、それはそれで感謝に値することだな・・・（結構自分に会っている興味だと思いますので）・・・と最近思い始めてきています。

その前のS社も以前勤めていた仕事の関係で知っていまして・・・その会社もS社の資本が入った会社だったわけなのですが・・・よくよく思えば・・・さらにその前もありました・・・書きませんが・・・
いろいろ変なきっかけで思い出してくるものです。
どうもS社を通じて、シークレット・ガバメントのグローバリズム策略を知り、対処する、というような運命だったのかもしれません。
ちなみに、その会社が店頭上場した時は、野村證券に手続きをしてもらいましたが・・・
確か、部とかの体制をきちんとしたものに改定していろいろあった覚えがあります。


　経営体は、トップ次第。そして社員とすぐれたトップが一体化すれば、それだけでよくなるのです。
　時流や円高のせいにするのは正しくありません。ぜひ御存知ください。

　もうすぐ３月１１日が来ます。自主、自助が必要な時がいまも続いています。
　整然と何百人もの被災者が列に並んで食糧を求める姿に、世界中の人は唖然としたのです。感心しました。多くの日本人は助けあい、ゆずりあいました。あの姿をもう一度思いおこし、「われよし、金よし、今よし」の姿から、国や市町村に要求するだけでなく、もう一度日本人として脱皮しようではありませんか。
　そしてまず、よい日本をつくりましょう。必ずできると思います。

でして・・・これは船井幸雄さんがよく書くことで・・・要するに企業も地球も家族も・・・全ての団体はフラクタルになっていて、企業でいえば、トップ次第でその会社がよくなるかどうかが決まる・・・下の人間がどうのこうのは、基本的には問題ではない・・・
もトップがよい状態だと、下もよく働くき、売り上げも上がる・・・というものです。
そうなのかもしれません。




同社と親しかっただけに、この指標を見るといろいろ考えさせられます。
　家電メーカーにしても野村證券にしても、企業経営の基本にいまこそもどり、出なおすべき時だと思います。最盛期のポイントを復活させればいいのです。
　これは私たち日本人もそうです。
　昭和２５年（１９５０年）から昭和４０年（１９６５年）の、日本がもっとも伸びた時代の日本人のありようを調べなおし、実践できるよいところは実践しようではありませんか？　まず、そこからでしょう。

そうですね・・・私がいつも書いている時期とほぼ一緒です。
高度成長期の日本・・・今流行のドラッカーにあるものとほとんど同じ・・・が、資本主義の中では最高のシステムだったのだろうと思います。
つまえりぎりぎり宇宙の理に範囲に収まっている・・・とでも言うのでしょうか・・・格闘技なら相撲・・・に近い感覚です。
対比で言えば、グローバリズムとはバリチュードのことです。

みなさんは、どう思うでしょうか？






森田健さんhttp://www.fushigikenkyujo.com/menu.aspですが・・・
（引用）

人から肯定されたとき、どう感じますか？ 　
　前回の問いの逆です。
　もしも死んだ後、神様の評価があったとします。
　
「あなたはよくやった。すごいよ！」
　
　（爆）
　
　こりゃあ有頂天だ（笑）
　
「レベルを上げてあげよう」
　
「はい、おおきに」（突然スリ手で関西弁（笑））
　
　これでいいんだろうか？
　
　人から肯定されたとき、どう感じますか？
2012/02/24 12:57:24

（以上）

これですが・・・私はですね・・・褒められると、ちゃんとお礼もいいますし、嬉しいですが・・・どこか醒めているのですね・・・
おそらくですね・・・お世辞ということも良く知っていますし、How to本に、褒めるのがいいことだ、と書いてありますので・・・これは確かに良いことなのですが・・・逆に私がそれを人に対してやりますので（できるだけ褒める）・・・きっと、どこかに「この人は啓蒙本などで学んで褒めているだけなのかもしれない。だからきっと、本当は褒めるに値するとは思っていない可能性があるな・・・」のように思っているところがあるのかもしれません。
あるいは非常に「幸運」に対して慎重ですので「そういう可能性がある」ということに対してナーバス・慎重になっているのかもしれません。
ちなみに私は一応本当に良いところを見つけて心底褒めるようにしていますが・・・（私が褒めた方々は、みな本心からですのでヾ(^･^*)）

それは笑顔でも同じで・・・ただ笑顔の場合は結構、心底思っていないと笑顔にならない、というような経験がありますので、信じられますが。

でもその意味では、無理して褒めるということは、やり過ぎない方が良いのでしょうね・・・
自分で素直に褒められた時に喜べなくなってしまうのかもしれません。
それこそ、逆に良くないことかもしれません。

それでも、それ自体を、心使いと思えば、その限りではないのかこしれませんが。

ただピアノだけは違いまして・・・もちろん、プロのようにうまくないということはよく分かっているのですが・・・結構素直に喜べます。
逆に、口では、素直な言葉を言わずに、「もっとうまい人はたくさんいるから」とかそんなことをいいますが・・・結局、褒められて心底嬉しいのでしょうかね・・・ピアノの場合は。
それはたとえ下手でも、嬉しいです。
それはきっと、「ピアノを弾いて人が喜んでいる様子」・・・これに対して欲というか、願望というか・・・そういうものを持っている、そういう映像をイメージし続けてきた、ということなのかもしれません。

欲しくて欲しくてしかたがなかった・・・それに対して希望を持っていた・・・だから素直に嬉しい、ということでしょうか？
よくわかりませんが。

でもそういうのはありますよね・・・あれはスヌーピーでしたでしょうか・・・だれか登場人物の女の子が「私の髪の毛赤毛なの」と言って、そえを褒めて欲しがっているキャラクターがいたかと思うのですが・・・
要するに褒めて欲しいところを、褒めてもらうととても嬉しい・・・・

その意味では、私は、すべからく褒めて欲しいところと違うところを褒められる経験が多い、ということでしょうか？
あるいは、その褒めて欲しいところ、というのは、自分もそれを認めている箇所であったり・・・気に入っている箇所であったり・・・ということかもしれません。
価値を見出している、とでもいうのでしょうか？

しかし、それは、要するに自分で自分の魅力や特性を分かっていない、ということなのかもしれません。

あるいはですね・・・
特性があることは重々承知で、それゆえ、「この程度ではだめだ」と「これくらいの人はほかにもいくらでもいる」「自分の目指しているものは、この程度ではない」いうようなストイックな気持ちが強すぎるのかもしれませんし・・・
それの亜流で「これくらいはできるけど、これじゃ、だめなんだよ。お金にもつながらないし、世間では通用しないし・・・」のようなひねた気持ちもあるのかもしれません。

ただ思えば、全てですね・・・それぞれの褒められる事象で、どれかが当てはまっているように思います。


今日はここまでです。

スープを飲まなかった方々始めみなさんは、どう思うでしょうか？