理由もなくこればかり聴いてしまうＣＤのコーナー

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今回のメルマガはフランスのシンクタンク、LEAP/E2020の最新レポートの内容を解説した。LEAP/E2020は６月からレポートの配信がなかったが、９月１６日と１０月１６日に立て続けにレポートを配信した。

これらのレポートでは、これから深化する危機のシナリオが描かれている。主要先進国では、巨額の景気刺激策で経済をなんとか下支えしていたが、赤字の肥大化による国債格付けの低下不安から緊縮財政への移行が迫られた。その結果、社会保障費等が削減されたため、国民の抗議運動と不満が大きくなった。

今回の２つのレポートでは、国民の不満の爆発から社会不安が高まり、その圧力で多くの国が保護貿易に移行せざるを得ないと分析している。

このような内容を詳しく紹介した。

今回の記事

今回の記事はメルマガの内容と連動している。追加情報もあるので、メルマガの購読者の方はぜひお読みいただきたい。

また今回の記事は、今後の方向性を予測する上で非常に重要なのではないかと思う。LEAP/E2020には「地政学的配置転換」という概念が存在する。これは、混乱期がどのように推移するのか分析した概念だが、その分析にいま起こっていることが酷似しているのだ。

次に、パナマ大学経済学部のロベルト・メンデズ教授が書いた論文を紹介する。これは、アメリカ経済の景気変動のリズムと黒点の周期が連動していることを証明した論文だ。非常に興味深い。

最後に、リンゼー・ウィリアムスの最新警告を紹介する。

Ｇ２０と通貨切り下げ競争

現在、韓国の慶州でＧ２０が開催されている。いまドルの大きな下落から各国の通貨は相対的に上昇し、それが各国の輸出に大きなマイナスをもたらしている。周知のように、円も１５年ぶりに１ドル８０円を突破する水準に上昇し、これから７０円台に突入する可能性もささやかれるようになった。政府による為替介入もほとんどなんの効果ももたらすことはできなかった。円高の日本経済に及ぼす影響は計り知れない。

ドル安に苦しむ状況は各国でも変わらない。このような状況で自国を少しでも有利にしようと、各国による通貨切り下げ競争が発生しようとしている。今回のＧ２０の目的は、これを協議し回避することである。

しかし、先進国と新興国との利害が全面的に対立し、厳しい交渉になることが予想される。以下に引用する。

「通貨問題をめぐっては、先進国と新興国との対立が先鋭化。また、米国は過剰な貿易黒字を抱える中国を念頭に、経常収支の国内総生産（ＧＤＰ）比を一定比率以下に抑える数値目標を提唱しているが、日本とドイツも反対するなど参加国の足並みはそろっていない。通貨政策や金融政策での具体的な協調行動で合意するのは厳しい状況だ」（日本経済新聞）

LEAP/E2020の地政学的配置転換

通貨切り下げ競争が起こりかねないこうした状況は、LEAP/E2020の「地政学的配置転換」という概念ですでに予測されていた状況である。

拙著「未来予測コルマンインデックスで見えた日本の経済と未来」ですでに書いたが、LEAP/E2020では、ドルを基軸通貨としたシステムがほころび、新しいシステムが出現する前には比較的に長い混乱期があるとしていた。LEAP/E2020は、この混乱期を「地政学的配置転換」と呼んでいる。これは２００９年３月に配信された報告書、GEAB No.34で発表された。その後、２０１０年４月の報告書、GEAB No.43で予測はさらに詳細に展開された。「地政学的配置転換」の混乱期は、以下の段階で進むと予測された。

・開始段階
２００９年第四四半期から２０１０年第二四半期まで

地政学的配置転換のはじまり。

・第１段階
２０１０年第一四半期から２０１２年第四四半期まで

通貨をめぐる争い。ドルの下落に伴い各国通貨の対ドルレートは上昇する。これは各国の交易条件を悪化させるため、各国は自国通貨の切り下げ競争が始まる。さらにこれと並んで、切り下げを見込んだ投機が横行する。このため、各国はこれを規制する処置を導入する。すでにスイス政府は自国通貨の減価を戦略的に行っているし、ブラジルは通貨への投機を抑制する目的で、投機筋による自国通貨の売買に制限を加えている。

いすれにせよ、こうした過程でドル離れが急速に進行し、米国債の需要も大きく落ち込む。また、この期間にイギリスはギリシャのように経済的に破綻する。

・第２段階
２０１１年第三四半期から２０１３年第四四半期まで

貿易をめぐる争い。各国の通貨の切り下げ競争による輸出攻勢から自国の国内市場を守るため、各国は外国製品や外国資本を排除するための保護貿易的な処置を採用する。これにより保護主義が台頭し、世界貿易は縮小する。このよい例がいまのアメリカと中国との論争である。

・第３段階
２００９年第四四半期までから２０１０年第三四半期まで

政府の危機。政府の財政が危機的な状態を向かえる。どの国もギリシャのような財政的な危機状態となり、予算を工面することが困難になる。特に厳しい国は、アメリカ、イギリス、そして日本であろう。

第４段階
２０１０年第一四半期から２０１３年第四四半期まで

社会政治的危機の発生。中産階級の貧困化が背景となって、デモや暴動などの抗議行動が多発する。これにより、多くの国々で社会秩序が脅かされる。

第５段階
２０１１年第一四半期から２０１３年第四四半期まで

戦略の危機。不安定な国内の政治状況が背景となり、各国間の論争が次第に激しくなる。言葉の応酬による非難から、次第に軍事的な圧力など、より危険な対立へと向かって動いて行く。インドとパキスタン、中国と台湾など対立の要因となっていた問題が軍事的な衝突へと発展する事態も見られるようになる。だが、極地紛争は起こるだろうが、大きな戦争には発展しない。

以上である。

ちなみに「地政学的配置転換」の予測が公表された２００９年３月のレートは１ドル、９８円前後、そしてこの詳細な予測が出た時点の２０１０年４月は１ドル、９２円～９６円前後で比較的に安定していた時期である。今のような１ドル、８０円などという記録的な円高は想定されていなかった時期だ。

また、一見して分かるように、時間の経過とともにこれらの段階を一つず通過するわけではない。それぞれの段階は、地政学的配置転換のそれぞれの時期の主要な特徴を示すものである。したがって、同一の時期に複数の特徴が現れる可能性があるので、それぞれの段階の時期はオーバーラップし、重複している。

いまこの予測を見るとかなりの程度的中していることが分かる。いま記録的なドル安に起因する円高が進行中だが、これは第一段階の「通貨をめぐる争い」の時期の特徴だ。以下の「通貨をめぐる争い」は現在開催中のＧ２０の議題と一致している。

「【慶州（韓国）時事】２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中央銀行総裁会議が２２日午後、韓国・慶州で開幕した。各国が輸出拡大を目指して自国通貨の下落を促す「通貨安競争」が、金融危機後の世界経済の回復に及ぼす悪影響について議論。２３日夕に発表する共同声明には、各国が協調して通貨安競争を抑止するよう求める文言を盛り込むことで調整している（日経新聞）」
　
Ｇ２０の重要な議題の一つは、すでに始まっている各国の「通貨安競争」の回避である。これはまさにLEAPの「自国通貨の切り下げ競争」と一致している。

いまわれわれは第一段階にいると考えて間違いはなさそうだ。

今後の予測

では今後も「地政学的転換」の予測の方向に推移するのであろうか？

そうだとすると、通貨切り下げ競争による自国製品の他国市場へのダンピングが発生し、これを防止するための保護貿易政策が実施される。
保護貿易では、各国は縮小した世界市場を奪い合うことになるため、各国間の矛盾が拡大し、地域紛争を誘発する。
その間、政府の財政危機とそれによる大幅な緊縮財政の実施から社会保障費が削減され、これに抗議するデモや暴動が発生する。
これが第３段階、第４段階、そして第５段階の予想である。

ところで、これと類似した予測をこのブログの有料メルマガでも２００９年の春から行っていた。それは次のようなものだった。

景気の悪化から政府に抗議するデモや暴動が多発し社会不安が増大する。社会不安は政権を不安定にし、政権が転覆される可能性が大きくなる。各国の政府はこれを回避するために、失業率を引き下げて国民生活を安定させようとする。この必要から保護貿易を実施し、外国製品を排除して自国産業を守り、さらに自国製品の国外市場へのダンピングを行う。これにより、各国間の矛盾は大きくなり、地域紛争が頻発するいたる。

こうした予想であった。この保護貿易政策から自国産業保護にいたる流れは、いわば現在の中国が実施している政策にかなり近い。

これを回避するために開かれるＧ２０

いままでのところ、LEAP/E2020の「地政学的配置転換」の予測は確かに的中しているといえる。だが、通貨の切り下げ競争から保護貿易政策の実施へと進むかどうかは分からない。これが回避される可能性も大きいはずだ。

なぜなら、韓国で開催されるＧ２０首脳会議は、まさにこのような図式の発現を各国間の協調によって回避するために行われるからである。

もちろん、Ｇ２０ではなんの合意も得られず、決定的に分裂して終わるなら地政学的配置転換のシナリオにしたがって進む可能性が出て来る。だが、それを回避することも可能なはずだ。

パナマ大学経済学部教授の興味深い論文

サイクルを専門的に研究するシンクタンク、サイクル研究所のサイトの非常に興味深い論文を発見した。パナマ大学経済学部のロベルト・メンデズ教授が、太陽黒点の増減とアメリカの景気変動の相関関係を立証した論文である。２００５年に発表されたものだ。

今後景気変動を予想する上で重要になると思われるので、掲載することにした。

黒点の最少期と好景気が一致し、最多期と不況が一致

メンデズ教授によると、黒点の増減とアメリカの景気変動は相関関係にあるが、最少期と好景気が一致し、最多期と不況が一致するという逆相関の関係にあるという。

１）１９８１年から１９９１年までのサイクル

まず、１９８１年から１９９１年までの景気変動だが、以下がアメリカのＧＤＰの実質成長率になる。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

これを表にしたものが以下である。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

ＧＤＰの実質成長率と黒点の増減の時期を比較すると、黒点数が減少し、最少期に入ると景気は上昇し、反対に黒点が増大する最多期に入ると景気は下降することがはっきり分かる。

表の黒い線が太陽黒点の増減、ピンクの四角を結んだ線が、ＧＤＰの実質成長率、そして、左の数値が成長率、右が黒点の数を示している。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

この期間の実質成長率と黒点数を表に示すと以下のようになる。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

黒点と景気変動が逆相関の関係にあることがはっきりと示されている。

２）１９９１年から２００１年までのサイクル

以下が１９９１年から２００１年までのアメリカの実質ＧＤＰの成長率である。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

これを表で示すと以下のようになる。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

成長率と黒点数を比べると以下のようになる。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

やはり１９９１年から２００１年にかけても太陽黒点のと景気変動は逆相関している。両者を表で示すと以下のようになる。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

３）社会変動と黒点の増減

しかし、ストライキやデモなどの社会変動と黒点数の増減を見ると景気変動とは正反対の相関関係になる。黒点の最少期にはストライキやデモなどは少なくなり、反対に最多期には少なくなる。

以下は、１９９０年から２０００年までのアメリカにおけるストライキの数である。これを見ると、黒点の増減とほぼ一致していることが分かる。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

これを表に示すと以下のようになる。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

※田中注

メンデズ教授によると、黒点の増減とアメリカの景気変動は相関関係にあるが、最少期と好景気が一致し、最多期と不況が一致するという逆相関の関係にあるという。

しかし、ストライキやデモなどの社会変動と黒点数の増減を見ると景気変動とは正反対の相関関係になる。黒点の最少期にはストライキやデモなどは少なくなり、反対に最多期には少なくなる。

ですので、
太陽黒点が少ない時：アメリカの景気が良く、社会変動、ストライキ、デモが多く、
太陽黒点が多い時：アメリカの景気が悪く、社会変動、ストライキ、デモがは少なくなる、
そうです。
興味深いです。
(以上）

ではこれからは？

このように、メンデズ教授の論文では、１９８０年から２００１年の２１年間では、黒点数の増減は景気変動と逆相関し、社会変動とは正の相関関係にあることが説得的に示されている。つまり、黒点が最少期に入ると、社会変動は落ちつき景気がよくなるが、反対に最多期には、社会変動が活発になり、景気は悪化するということだ。

過去のことは良く分かるにしても、これからどうなるのか気になるところである。

アメリカの最近の実質成長率と黒点数

メンデズ教授と同じように、アメリカの最近の実質成長率を見ると、以下のようになる。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

２００１年の不況は２００２年から回復過程に入り、０３年、０４年、０５年、０６年と２％の後半から３％台で安定的に推移する。

しかし、０７年から２％を割り込んで落ち込み、０８年にはリーマンショックで金融危機が本格化し、０９年にはマイナス成長となって大きく落ち込む。

一方、今年の２０１０年には２％台の後半に成長率は戻る。

これを黒点の変動と比較すると興味深い。以下が近年の黒点の変動と、これからの予測である。

（画像はhttp://ytaka2011.blog105.fc2.com/で見てください）

黒点数と成長率を比較すると、０２年から０６年までは黒点の減少期に入っており、景気変動とは明らかに逆相関の関係にある。

しかし、０７年、０８年、０９年３年間は黒点の最少期であるので本来は景気は良くなければならないが、実際は０７年から金融危機が発生し、０８年で本格化し、成長率は大きく落ち込んだ。メンデス教授の理論とは逆の結果になっている。

だが、黒点と景気変動が厳密な相関関係にあるわけではない。相関関係にあるにしても、それはゆるい関係であるはずだ。すると、数年のずれは許容範囲であるかもしれない。

ところで、今年の２０１０年は黒点の増大期に入りつつあるが、まだまだ黒点数は小さく最少期をやっと抜け出したばかりである。最少期であるなら、成長率は高めに推移してよいはずだ。事実、成長率を見ると２.６４％で、０６年の水準に戻りつつある。すると、やはり黒点数と景気変動は逆相関の関係になるといえるだろう。

では今後は？

では今後はどうなるだろうか？先の黒点の表を見ると、１１年から１２年にかけて黒点数は一気に増大し、２０１３年にはピークに達するとしている。

そうであるなら、黒点数と景気変動は逆相関しているので、１１年から１３年にかけて、景気はどんどん下降すると予想することができる。つまり、２０１０年が景気の頂点だということだ。

上のLEAP/E2020の「地政学的配置転換」の予想とタイミング的に合致しているように思うがどうだろうか？

リンゼー・ウィリアムスの最新警告

投稿欄でｊｙさんに紹介されたリンゼー・ウィリアムスの最新警告を掲載する。リンゼーは、ここ３カ月近くメディアには出演していなかったが、アレックス・ジョーンズのネットラジオ、プリズンプラネットに久々に出演した。

このブログでも何度も紹介しているが、リンゼー・ウィリアムスの警告は陰謀論系としては相当に的中率が高い。特に、原油価格やドルの動向に関する警告は無視しないほうがよいだろう。以下が要約である。

・自分に情報をリークしている石油メジャーの元重役は末期ガンであまり長くない。これが最後のリークになるかもしれないということで、知っている情報をすべて語ってくれた。

・まず原油価格だが、ドルの下落に合わせてこれから一気に上昇する。１バーレル、１４２ドルから２００ドル近辺まで上昇する。

・これに合わせて金貨格も上昇する。現在は１オンス、１３００ドル近辺だが、これが２０００ドルになるはずだ。

・ドルは２０１２年までにはほとんど無価値になる。

・中国とロシアの動きに注意しろ。これがドルの価値下落を主導する重要な動きとなる。ロシアは超深度掘削に成功し、いまではサウジアラビアを抜いて世界第１位の原油産出量になっている。

・最近、中国とロシアは密約を交わした。これは、中国が必要とする天然ガスや原油などのエネルギーをすべてロシアが供給するとうものだ。

・そして、この決済通貨にはドルはまったく使われない。この動きが基軸通貨としてのドルの下落を主導することになる。

・以前のインタビューではイラン攻撃は１年から１年半は起こらないといった。しかし、いまイラン攻撃が迫っている。影の権力は中東で紛争が起こることを期待している。イラン攻撃は、４カ月から５カ月以内に起こるだろう。

・しかし、イラン攻撃などの中東紛争が世界の問題の中心ではない。変化を主導するのはあくまで中国とロシアだ。

・ところで、私（リンゼー）も重要な情報を得た。私のアラバマ州の教区にヒスパニック系住民で活発に政治活動を行っている女性がいる。彼女はとても熱心なキリスト教徒だ。私の友人でもある。

・いま、国家安全保障省の長官はジャネット・ナポリターノという人物だが、彼女は長官になる前はアラバマ州の知事だった。

・私の教区の友人は、ナポリターノ長官からヒスパニック系住民との橋渡し役になってくれるように要請された。年俸は１７万ドル（約１４００万円）だが、堕胎に関して反対しないこと、自分の政治的な意見は表明しないこと、そしてオバマ政権の決定には反対しないことの３つの条件を守るように要求された。

・その友人は、１７万ドルのために自分の信念を曲げることはできないと、この仕事を引き受けることを拒否した。

・この友人は最近首都ワシントンに行く機会があった。そのとき、ナポリターノ長官と昼食をともにする機会があった。そのとき長官から、「これから大きなことがアメリカ国内で起こる。６カ月生存できるだけの食料と水を備蓄しておきなさい」との警告を受けたという。長官はなにが起こるのか具体的なことは話してくれなかった。

・２年前、情報をリークしてくれる元重役と話したとき、「これからアメリカ国民は貧乏になり、みんな政府のために働くことになるだろう」と比喩的に表現した。そのときが始まろうとしている。ＭＢＳ（不動産担保証券）の破綻は金融危機を誘発する恐れがる。米政府はこれを回避するため、ＭＢＳを買い取ることになる。そのため、多くの住宅や商業不動産の所有権は政府が持つようになる。これで、自分が所有する不動産のローンを政府に返すことになるので、これこそまさに「みんな政府のために働く」状況だ。

以上である。

リンゼー・ウィリアムスの流す情報がすべて現実化するわけではない。だが、ドルや原油価格の成り行きに関する情報は際立って的中率が高い。今回の情報も無視はできないだろう。

続く。

(以上）

ということです。

・この友人は最近首都ワシントンに行く機会があった。そのとき、ナポリターノ長官と昼食をともにする機会があった。そのとき長官から、「これから大きなことがアメリカ国内で起こる。６カ月生存できるだけの食料と水を備蓄しておきなさい」との警告を受けたという。長官はなにが起こるのか具体的なことは話してくれなかった。

は、ひょっとしたら「脅し」（？）かもしれませんので、不必要に心配することはないと思いますが、それでも、まあ心に少しだけ留めておいたほうがよいのでしょう。

は少し気になります。
何か起きるとして、6ヶ月の水と食糧・・・なんでしょう？
自然災害でしょうか？
アラバマ州に何かあるでしょうか？火山とか？

とりあえず、私の知っている限りでは、アメリカで自然災害、と言う情報はないのですが・・・

・ドルは２０１２年までにはほとんど無価値になる。

は、多くの人、予言の類で言われることですので、ほぼ間違いないでしょう。

ロシアと中国ですが・・・本当はですね、ロシアの人はですね結構いい人なのです。
魚を食べる文化もありますし・・・
もちろんそんな甘いことだけではすまないのが現実ですが・・・何とかですね、日本は東洋の次は、近隣諸国と太く結び付いて・・・
と言う道を歩んで欲しいと思いますが・・・

※田中注、で書きましたが・・・

メンデズ教授によると、黒点の増減とアメリカの景気変動は相関関係にあるが、最少期と好景気が一致し、最多期と不況が一致するという逆相関の関係にあるという。

しかし、ストライキやデモなどの社会変動と黒点数の増減を見ると景気変動とは正反対の相関関係になる。黒点の最少期にはストライキやデモなどは少なくなり、反対に最多期には少なくなる。

ですので、アメリカの景気が良い時というのは、宇宙的に見てもデモなどは少ないのですね・・・
それは3次元の運命とも合致していて、景気が悪ければ自然発生的にでもデモ何でも起きますし、シークレット・ガバメントも、意図的に何か起こすでしょうが・・・それも全て太陽を見ていれば分っていた、ということです。

その意味では、全て自動操縦であった、とも言えるのかもしれません。
運命通り、ということです。

その意味では、太陽黒点も太陽が意識して出しているわけではありませんので、太陽の運命を司っている存在もいるのでしょう。
創造主ですね。

そして、創造主直系の神々様達が自動書記で知らせたものが日月神示です。

有意の方々と普通の方々は、どう思うでしょうか？

音楽を・・・
少し前に、新倉美子さんという昔の美人歌手を取り上げましたが、この方は、

政府、尖閣ビデオを衆院に提出＝横路議長「公開は慎重に」

流れの転換の向こう側５地政学的配置転換とリンゼー・ウィリアムスの最新警告

内容（「CDジャーナル」データベースより）

		You belong to me 新倉美子さんおそらく昭和50年の録音です。
		It's been a long long time (モデルさんは、新倉美子ではありません）こちらも、おそらく同じ録音だと思います。

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流れの転換の向こう側５ 地政学的配置転換とリンゼー・ウィリアムスの最新警告

内容（「CDジャーナル」データベースより）

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