理由もなくこればかり聴いてしまうＣＤのコーナー

(以上）

ということです。
米離れって、本当なのでしょうか？
私は何か信じられないのですが・・・

確かに戦後直後と比べたら離れているだろうな、と思います。
ラーメン、パスタ（スパゲティとも言う）、パン、ナン・・・等々炭水化物の多様化はありますが、どうでしょう？1990年くらい画ピークになっているのではないのかな？とも感じますが。
よく分りません。

私的には、ほとんど人口の減少・・・特に若い人の減少によるところではないだろうか？と感じます。

先達てのパンをお米で作る機械は良いですね。
きっと、パスタもうどんも何でも、お米から作ることは可能なのでしょう。

で・・・東京・・・玄米高いですよ。
私の買っているのは、１キロ６００円くらいです。
普通のお米は５キロ１８００円くらいのものを買っています。

通販では、３０キロ7,000円くらいでありますね・・・http://hakumai.com/　送料無料です。
これはいいですね・・・
しかし、独り身としては、３０キロを保管しておくのは・・・
せいぜい１０キロなら・・・

今はチャンスなのですね・・・玄米は。
これだけ健康ブームで、玄米くらい簡単に調理できる健康食で、しかも栄養のあるものはないのです。
しかも、欲かむ必要がありますので、日月神示的にも良いのです。

私は今、７：３くらいで３くらい玄米を混ぜて炊いています。

これくらいで、水を普通にして炊きますと、少し固めに炊いたご飯くらいで私にはちょうどよいです。
玄米がもっと安価で気軽に手に入りますと、５：５くらいか、場合によっては、１０全部玄米で炊いても良いです。

夏場はですね･･･山芋をおろして、少し固めの玄米ご飯に掛けて、タクワンとお豆腐のお味噌汁・・・いいですね。
栄養満点ですね。
日本的ですね。
安いですね。

ということで・・・みなさん白米から本当に離れてしまった、というのなら、玄米にしましょう。

７月２６日

（略）

中国で相次ぐ日系企業のストライキ

すでに日本でも広く報道されているが、中国で特に日系企業や外資系企業でストライキが相次いでいる。最近では、以下のようなストライキが発生している。

・アツミテック
広東省仏山市、ホンダ系の自動車部品メーカーの中国子会社、７月１２日～２３日までスト

・オムロン広州汽車電子
広東省広州市、車載用電子部品メーカ、２１日からスト開始

・本田汽車零部件製造有限公司
広東省仏山市、ホンダ車組み立て工場、５月に大規模なスト発生、現在は妥結

・フォックスコン
台湾、鴻海精密工業の子会社、社内で多発する自殺者がきっかけとなり大規模スト発生、

・台湾系機械部品工場
江蘇省昆山市、６月７日、賃金制度の見直しなどを求めてストを行った従業員ら約２千人と警官隊数百人が衝突、従業員約５０人が負傷

・北京星宇車科技
北京にある韓国現代系の自動車部品メーカー、６月１日、１０００人規模の賃上げ要求スト発生

・カールスバーグ
４月１１日、ビール倉庫で、従業員に無料で配給されるビールの本数が１日３本から１本に減らされたことに抗議して発生スト

まだまだ発生しているようだが、比較的に規模の大きいものだけを列挙した。

外資系に集中するストライキ

上のリストを見ても分かるように、現在のところストは外資系大手の中国子会社に集中しており、中国の地元資本ではあまり発生していないように見える。明らかにストは、外資系をターゲットにしているように見える。

日本での報道

これまでの日本の報道では、外資系企業をターゲットにしたストの発生は、中国経済の先行き不安を表すものだとするものが一般的だ。

いま中国は、人為的に低く押さえられている元のレートを、中国の本来の経済力に見合った水準に上昇させることを各国から要求されている。むろん、これは輸出に過度に依存した中国経済にとって大きなマイナスとなる。

周知のように、中国のこれまでの経済成長は国内の安い労働力を外資系企業に積極的に開放して達成された。労働争議の発生による労賃の大幅な切り上げは、安い労働力の供給という、外資系企業にとっての中国のメリットを失わせる可能性が大きい。

それも元の切り上げ圧力が強まっているときに労賃が上昇するのだから、中国経済は二重のマイナス要因をこれから抱えることになる。中国は、これまで１０％程度の高成長を続けて来たが、これからは成長に陰りが見えるだろう、というものだ。以下がこれまでの中国経済の成長率である。

ストライキの実態

だが、ストラトフォーなどのシンクタンク系メディアや、エコノミスト誌などの分析記事などを見ると、ストライキの実態は日本の報道とは大きく異なっていることが分かる。

まず、日系企業を中心とした外資系企業にストライキが集中しているとの日本での報道だが、実際はかならずしもそうではないようだ。ストは現地企業でも多発している。

ただ、ストラトフォーなどによると、中国政府による明らかな報道統制があり、中国企業でもそれなりの規模のストは明らかに発生しているが、それらはほとんど報道されない状況だという。事前に当局によって弾圧されてしまうことも多いようだ。

これは中国政府が、ストが国内企業に拡大してコントロール不能になることを恐れ、排外感情を惹起し安い日系企業などの外資系企業だけを報道しているということであるらしい。

すなわち、一般の国内企業のストを大きく報道した場合、「利益をむさぼる企業」対「虐げられている労働者」という一般的な対立図式が成立してしまい、この図式に基づいて労働運動は広範に広がる可能性が出てくる。
それに対し、外資系企業のストであれば、かならずしもそのような対立図式にはならないというわけだ。外資系企業のストであれば、「中国人を虐待する外国資本」対「虐待されるかわいそうな中国人」という、むしろ中国人の愛国主義に火をつける対立図式になりやすい。これは中国政府にとては好都合である。

この意味で、ストの報道を外資系企業に限ることは中国政府にとってとても重要なのだ。

中国政府の経済政策としてのスト

一方、ストには政治的な側面があることも日本では報道されていないようだ。現在、中国では自主的な労働組合の組織は許されていない。一定規模の企業にはすべて労働組合は存在しているが、それらは「全中国労働組合総連合会（ＡＣＦＴＵ）」という、政府が主導する機関の末端組織である。

確かに、いま発生しているストは、組合組織を一切通さない労働者の自主的な就労拒否で始まっている。数人の労働者がストに入ると、その情報はすぐさま携帯などで共有され、工場のほとんどの労働者がストに入るというような展開である。その意味では、自主的な労働組合の組織は許されていないものの、ストそのものは自主的に実施されている。

しかし、そうした自主的なストも、政府組織である「全中国労働組合総連合会（ＡＣＦＴＵ）」が容認しなければ基本的に不可能であろうといわれている。「全中国労働組合総連合会」の力は巨大である。自主的に発生したストの取り締まりは比較的に容易だともいわれている。

にもかかわらず、自主的な未組織ストが外資系資本を中心に発生しているということは、中国政府がこうしたストの実施を容認しているからだと考えられている。その意味では、今回のストは政府の経済政策としての側面を強くもっているということができる。

ストラトフォーなどの分析によると、その経済政策というのは、沿岸部の労働者の所得を増加させ、内需主導の経済に近づけることである。

周知のように、これまで中国の成長を牽引してきたのは広州、広東、上海などの南部沿岸部の輸出工業である。中国の輸出依存度は４７％を越えており、極端に高い。

しかし、２００８年９月で頂点に達した金融危機で、アメリカを始め主要先進国は軒並み不況に入り、中国製品に対する需要は大きく落ち込んだ。このため、これまでのように極度に輸出依存の高い状態を維持することは難しくなった。

２００９年後半から、主要先進国の成長は次第に回復基調に入った。それでもかつてのような旺盛な消費は期待できないため、中国でもこれまでのような過度に輸出に依存した経済は成り立ちにくくなっている。

このようななか、中国政府、ならびに中国企業は、国内市場にシフトした内需依存型経済への移行を急速に進めようとしている。沿岸部の外資系企業で始まったストは、沿岸部の労働者の賃金を大幅に上昇させて国内消費を拡大する効果をもつ。内需へのシフトを加速するために、中国政府はあえてストを容認しているというのが実態のようだ。

中国の金融危機以降の経済政策

ところで、金融危機以降、中国政府が内需主導型経済に移行するために実施している政策はもちろんこれだけではない。労働賃金上昇の容認はむしろ副次的な政策である。次の２つがメインの政策だ。

１）内陸部開発計画

ひとつの目玉となっている政策は、中国のもっとも貧しい地域である四川、新教、チベットなどの西部内陸部への大規模なインフラ投資を行い、この地域の所得水準を大幅に引き上げる政策である。

５月２８日、中国政府は９兆円に上る西部内陸部開発のための追加インフラ投資を決定した。それは以下の大規模プロジェクトへと投資され、いま進行中だ。

・コミュニケーション網、および広域鉄道網建設
内陸部を東南アジア、南アジア、中央アジアとつなぐ広域鉄道網の建設など

・水資源関連事業
洪水や砂漠化防止、飲料水確保などの水資源関連の事業

・エネルギー関連事業
モンゴルと新教における石炭採掘や、核発電所建設、グリーンエネルギー開発プロジェクト

・電力網整備事業
特に内陸部の農業や工業に電力を十分に供給するためのプロジェクト

周知のように、これまで沿岸部の安い労働力は、農民工と呼ばれる内陸部からの貧しい出稼ぎ労働者が提供して来た。

しかしいま、この構図がいま大きく変化しつつある。内陸部の巨大プロジェクトへの投資が加速するにしたがい、内陸部の農民工は内陸部で吸収され、あえて沿岸部へと出て行く必要はなくなった。

そのため、上海や広州などの沿岸部の諸都市では労働力不足が発生するようになった。これがストで労働者が大幅な賃上げを勝ち取り安い状況になっている背景だ。そしてそれがまた、沿岸部の労働者の所得を上げ、この地域の内需の増大に寄与するというわけだ。

中国の自由貿易協定

さらに、金融危機以降拡大しつつあるのが中国の自由貿易協定地域の拡大である。以下のリストがこれまでに締結された自由貿易協定だ。

中国-ASEAN自由貿易協定
中国-中東湾岸協力理事会自由貿易協定
中国-南アフリカ関税同盟自由貿易協定
中国-チリ自由貿易協定
中国-パキスタン自由貿易協定
中国-ニュージーランド自由貿易協定
中国-オーストラリア自由貿易協定
中国-アイスランド自由貿易協定
中国-シンガポール自由貿易協定
中国-ペルー自由貿易協定
中国-コスタリカ自由貿易協定
中国-ノルウェー自由貿易協定
中国-コロンビア二国間投資保護協定
中国-スイス自由貿易協定

交渉中

中国-韓国自由貿易協定
日本-中国、韓国自由貿易協定

これらの自由貿易協定の地域では、域内関税が大幅に引き下げられ、国内のような統一された市場としてまとまることになる。

こうした地域が、中国経済のサバイバル圏となることは間違いない。自由貿易圏との取引が増加するにしたがって、中国はこれまでのようなアメリカへの依存から脱することが可能となる。

また、むろん、相当な時間はかかるだろうが、将来的にこれらの地域の基軸通貨が元に移行することも十分に考えられる。将来、状況的にそれが明らかに有利であると中国政府が判断した場合、基軸通貨をにらんだ元の使用範囲を広げることも十分に考えられる。

中国企業による既存製品の生産ラインの見直し

さらに金融危機以降、もうひとつ急速に進行しているのが中国の現地メーカーによる既存製品の生産工程の徹底的な見直しである。生産工程を見直すことでいっそうのコストダウンを実現し、まだまだ所得の低い内陸部の農民でも買える水準にまで価格を落とすという戦略だ。

現在、これによる価格破壊が進行しており、日本では到底考えられないような水準で製品が販売されている。

例えば、中国製品を販売しているサイト、「アリババ」ではもっとも安い４２型の液晶ハイビジョンデレビはなんと日本円で６５００円だ。

また、日本では２０００円前後する大手メーカーの純正プリンターカートリッジの互換製品は１６３円だ。実は筆者もこのような互換製品のカートリッジを使用しているが、まったく問題はない。

止まらないデフレ

いま、日本ではデフレを止めるための政策論議が続いているが、このような中国製品の価格破壊の現状を見ると、デフレは止まるどころか今後もいっそう進む可能性が高い。

ましてや、いま日中韓の３カ国の自由貿易協定が交渉中である。いつ締結されるかは未定だが、２０１１年後半から２０１２年ころには成立する可能性が高いといわれている。そうなった場合、日本には安い中国製品がこれまで以上にあふれ、デフレは加速するに違いない。

変化するアメリカの対中国戦略

現在の中国の自由貿易協定圏は、今後いわば中華経済圏とも呼べるものに成長する可能性がある。もはや中国は安い労働力を売りにして、先進国への輸出に過度に依存する開発途上国型の経済ではない。広大な中華経済圏と、豊かな内需によって支えられた覇権国となる可能性がある。

金融危機以降のそのような変化に対応するかのように、アメリカの対中国戦略が大きく変化する予兆が出てきた。

すでにメルマガでは紹介済みだが、オバマ政権の外交政策に大きな影響力をもつシンクタンクに「新アメリカ安全保障センター（ＣＮＡＳ）」がある。

アメリカの歴代の政権には、補佐官や閣僚などの高官を輩出する、影響力の強いシンクタンクがかならず存在している。ブッシュ政権ではネオコンのシンクタンク、「アメリカ新世紀プロジェクト（ＰＮＡＣ）」であった。

現在のオバマ政権の東アジア外交政策に強い影響力をもつのが「新アメリカ安全保障センター（ＣＮＡＳ）」である。東アジア・太平洋担当の国務次官補でジャパンハンドラーズのカート・キャンベルの出身母体である。

すでに方々で報道されているが、最近このシンクタンクの主席研究員であるロバート・カプランが、これまたアメリカの将来の外交政策を先取りした外交誌「フォーリンアフェアーズ」に「中国パワーの地理学」という論文を発表した。その論文は次の点を強調し、大きな反響があった。

・中国は冷戦期のソビエトよりもはるかに安定した交渉相手である。ソビエトは共産主義のイデオロギーを広めるため、軍事的に拡大する意図をもっていたが、中国はそうではない。経済的な意図が強いように思われる。

・中国は海軍力を増強させているが、これは中国の現在の経済力に見合った増強である。経済力が拡大すると自国の経済的な利害を保護する必要がでてくるので、これは当然のことだ。したがってそれは脅威ではない。

・アメリカの覇権は西半球に限定し、東半球は中国に任せてもよいだろう。ただ中国が暴走しないように、
アメリカは日本、韓国、台湾との軍事的な同盟関係を強化し、中国を押さえ込めばよい。

・また、アメリカの覇権は西半球に限定されるのだから、中国を下手に刺激してはならない。沖縄などの米軍基地はグアムやテニアンなどへと撤退すべきだ。

・いま中国で考えられる最大の脅威は民主化である。下手に民主化した場合、極端な国粋主義的な政権ができてしまう恐れがある。中国が軍事的な拡大をするなら、それはこうした政権のもとであろう。

以上である。

明らかに、この論文は、中国に東半球の覇権国としての対等なパートナーシップを認め、中華経済圏の形成を既成事実として容認するような内容だ。

以上、中国の最近の変化を見て来たが、これは金融危機以降に加速化した変化である。今後、どうなるのか注視してゆくべきだろう。

(以上）

ということです。
長いので焦点がぼやけてしまいますが・・・
要するに、貿易異存の経済は危険なので、中国は内需拡大をするため、労働者の賃金を上げようとしている。

内需拡大のため、もっと安い商品を作ろうとしている。

アメリカも中国を牽制するのは得策ではない・・・と思っているようだ。

ということだと思います。

アアメリカの中国への姿勢に関しては、アメリカを卑下しないような表現でであるロバート・カプランさんの言葉が書かれていますが、副島隆彦さんが、以前より、シークレット･ガバメントの連中が、アメリカの次の覇権国は中国にすると決めた、というようなことを言っていますので･･･実際のところは、「アメリカ」という国の方針というよりは、シ－クレット・ガバメントの方針ということなのかもしれません。

ですのでねじれていまして、アメリカという国をドル箱に育て上げ、ドル箱として使ってきたシークレット･ガバメントが、アメリカにいながら、次のドル箱に乗り換えるための行動として、声明を出している、のかもしれません。
日本に対するＩＭＦの消費税は１５％にせよ、と同じような感じでしょうか。

但し、多くの方がご存知のように、上記にもあるように、元のレートの問題、貿易異存、あるいは、住宅バブル等、問題が多いのも事実です。

しかし・・・ここが経済アナリストの方々と違うのですが・・・中国は絶対に日本と手を結び、次元上昇を切り抜けることになる、と思います。

どうしても、そういう氣がします。

有意の方々と普通の方々は、どう思うでしょうか？

７月２８日

今回は緊急に更新する。

(略）

今回のレポートはメキシコ湾原油流出事故のこれからとともに、今年の後半から激化する環境変化が予測されています！

info@yasunoeigo.com

驚異的な前世リーディングサイト
遠い記憶・前世からの約束

クリフ・ハイの緊急警告

ちょうど前回の記事をアップしたその日にウェブボットのサイトにクリフ・ハイの緊急警告が掲載された。内容はすでに、このブログの投稿欄を始めいくつかのブログですでに紹介されているが、追加したい解説もあるので改めて翻訳することにした。

読む前に知っておいたほうがよいこと

この警告を読むには以下のことを知っていたほうがよい。今回クリフ・ハイは、本来ならひとつの報告書として配信すべきものを、データ量が多くページ数があまりに膨大になるとして、報告書を３つに分割して配信することにした。

５月２１日と６月２１日に配信された２つの報告書、「来るべき未来の形０巻５号、６号」は、４週間から４カ月までの短期データを扱う。それに対して８月１０日から１４日に配信予定の「来たるべき未来の形０巻７号」はこれを越えた範囲の長期のデータを扱う。

いまクリフは、これから配信される長期データの解析を行っている最中だ。このため、長期データがリンクしている短期データを調べている途中である。これを念頭において読むとよいだろう。

翻訳

気をつけよう。いま長期データの解析を行っており、長期データがリンクしている短期データの最後の部分を見ている。この短期データには明らかにアメリカ西海岸、それも太平洋北西海岸から中部カリフォルニアの地域に、「大きな損害が出る」巨大地震の発生を示すデータが明らかに存在している。（ところで、地震が西海岸で起こるのは、惑星の直列に基づく角運動の変化が原因だであろうと思われる。）

この地震は、８月３日にもっと多くの「結婚式が中止された」状態となる。（※注「中止された結婚式」については下を参照）
しかし、データの蓄積パターンから見ると、７月の最後の２日間に地震の衝撃と余震が集中するように見える。
流れも影響を受け、何カ月も何年にもわたって流れが変化してしまう。
これは、「水路の変化」の長期データを示すキーワードの数が、データの蓄積パターンで２０１０年１１月以降に変化しているから分かったことだ。
これらのデータのかなり多くが、７月の末に差し迫っている地震を示唆していると見られる。

しかし、私が間違っている可能性もある。いずれにせよ、この情報を多くの人に知らせることにした。これに関しては、７月２６日、「Coast to Coast AM」に出演するので、司会のジョージ・ノーレイに話をするつもりだ。私がこの情報を広く流布したことで地震は起こらなくなるのかもしれない。地震に中断されることなくパイが焼けますように。（※注「地震に中断されることなくいつもの日常が続きますように」という意味）　

クリフ（７月２６日掲載）

以上である。

ところで、「中止された結婚式」のキーワードだが、これは２００８年１１月２２日に配信されたＡＬＴＡ報告書９０９、パート３で予告された双子の地震に関するキーワードだ。
この双子の地震の予告は的中しなかったわけだが、今回の警告でクリフ・ハイが言いたいのは、この予告のような地震が７月３０日から８月３日にかけて発生する可能性があるということだろう。以下が、「中止された結婚式」のキーワードが描写していた状況である。

２００８年11月２２日配信、ALTA報告書９０９、パート３

地球環境関連　Terra - Flora Confusion, Tidal Intrusion

・１２月１０から１２日までの期間に巨大地震が起こるとのデータはまだ衰えてはいない。少なくともひとつの地震は、春が終わる季節に起こる。１２月に「春が終わる」というと、それは南半球であることを示しているが、今回はそうとも言えない。普通は春に茂る植物や花が北半球でも１２月に生い茂っている。北米西海岸でもそうした現象が数多く見られる。したがって、「春が終わる」という表現で地震の発生場所が南半球になるとはかならずしもいえない。

・火山活動が地震の発生に関連しているとのデータもまだ衰えてはいない。地震と火山噴火の結果、ダムが決壊するというデータも存在する。これにより道路は壊滅して地域は孤立し、電力の供給も途絶える。この影響で多くの人々は路上で寝ることになる。火山から流れ出したもの（溶岩流のことか？）は肥沃な大地に流れ込む。これらのことは、旅行者の減少で困窮しているリゾート地で起こるとのデータがある。

・地震が感じられる範囲は周囲１０００マイルにおよぶ。
地震は真夜中に起こる。
そして夜が明けるまでに５回ほど大きな余震が発生する。
このため人々は深夜に避難することになるため、多くの人が足をガラスなどで切る。
また、結婚式がこの地震で中止されるとのデータもある。地震で、結婚式が行われるチャペルの壁が倒壊するのである。さらに、この地震で動物園が破壊されるが、その光景はビデオに撮られ、地震が発生した数日後に公開される。地震の発生場所はリゾート地なので、多くの新婚カップルがそこから避難する。そのときに、奇妙な雨や変化した流れ（川の流れのことか？）のビデオが撮られる。

・給水所が破壊される。だが道路が破壊されて車両の動きが取れなくなるため、給水所の破壊に対処することができなくなる。
また、大火災が発生し、これが原因で多くの人が避難を余儀なくされる。さらに震災後の復旧には数週間かかるが、多くのボランティアが救援に向かう。だが地震の影響は大きく、人の人生や地域社会のシステムがこれによって根本的に変化してしまう。

・地球上のいくつかの地域で、明らかに冬であるにもかかわらず、花が咲く現象があいつぃで観察される。これは「宇宙関連」のカテゴリーで出てきた「宇宙からの未知のエネルギー」の影響である。

・火山の噴火の影響で海底が変化する。この変化は、２００９年晩夏から起こる世界中の沿岸部で海面が変化する現象の原因となる。特にこの現象は、環太平洋意火山帯で起こる。さらに、海底の変化は海流に影響し、そのため気候や漁獲量、さらに海運などに深刻な変化が現われる。

・こうした大きな変化に直面しながらも、現実を認識することを避け、宗教のイデオロギーに逃げ込む人々が出てくる。特に、２００９年以降、現実の変化によって彼らの宗教イデオロギーが挑戦を受ければ受けるほど、彼らは武装し危険になる。こうした集団の多くはアメリカに存在するが、彼らは宗教によって普通の感覚が麻痺してしまっている。多くの集団は重武装している。

以上だが、さらにこの報告書の結論部には以下のようにある。

ＡＬＴＡ９０９、パート３結論- Possibilities,
クリフ・ハイ執筆記事

１２月１０日から１２日に起こるとされる巨大地震のデータはいまだに具体性に乏しいところがある。これまでのデータを整理すると以下のようになる。

・第２の地震は最初の地震よりも規模は少し小さいようだ。この地震は、アメリカ北西太平洋岸（ワシントン州、オレゴン州、カロフォル州北部）のような森林が多く雨量の多い地域で起こると思われる。この地震は、建物よりも道路や交通システム、そして電力システムに多くの被害をもたらす。

・最初の地震には強い余震が５回ある。この地震は「金融」と関係があるが、次の地震は「中止された結婚式」と関係がある。

・二つの地震は双子の地震として見られるようになる。第二の地震は最初の地震の３日後に起こる。二つの地震はそれぞれの地理的に反対側の地域で起こる。

WebBotプロジェクトは以下の３つのシナリオで地震は発生すると考える。

シナリオ１：相互に反対の緯度の地域で起こる。

最初の地震はパキスタンかイランで発生する。その規模は半径１０００マイルにおよぶ。そして第二の地震は、ちょうどその反対側にあたるカナダのブリテッシュコロンビア州か、南アラスカの火山地帯で発生する。

シナリオ２：相互に反対の半球の地域で起こる。

最初の地震は北半球の中国、そして次の地震はその反対側にあたる南半球のチリ南部で起こる。両地域とも緯度３２度から３６度の範囲である。

シナリオ３：相互に同じ半球の反対側の経度で起こる。

最初の地震はワシントン州やオレゴン州沿岸のアメリカ北西海岸で発生し、次の地震はチリで起こる。または、最初は中国、そして次はインドネシアということも考えられなくはない。

われわれの地震予測はまったく間違っている可能性があることをここで指摘しておく。われわれが得たデータは、地震の可能性に対する人々の感情的な反応だけで、それは実際に地震が起こることをまったく示していないのかもしれない。しかし反対に、こうした感情的な反応が地震を当てることもあり得るだろう。

以上である。

ところでクリフ・ハイは、予告どおり「Coast to Coast AM」に１時間ほど出演し、これから何が起こるのかさらに詳しく話した。８月から始まる地震以外の変動の予測も多く公表した。

長くなるのでこれは明日以降に書く。

続く

コメ消費量、最低更新＝2年連続―農水省

＜学力テスト＞上位に秋田、福井　地域差が固定化…文科省

パキスタンで大洪水、４００人以上が死亡

トヨタに有利な調査結果隠す？米当局に疑い浮上

西区南堀江　２児死亡現場ルポ　やがて泣き声はやんだ

＜２児放置死＞逮捕の母「自分の時間欲しかった」

「ママー」インターホンから叫び声…２児死亡

やはりこの夏になにかあるのか？１４

地デジ完全移行　モデル地区・珠洲　特例づくし、参考に「？」

洪水死者1100人に＝2万7000人が孤立―パキスタン

タモのリサーチ（８/１－１）

大相撲　天皇陛下が異例の書簡　白鵬関の活躍ねぎらう

イギリスでターンテーブル人気が再燃

日本だけじゃなかった…世界の空がおかしい　炎暑　豪雨　寒波

SEO		[PR] 爆速!無料ブログ無料ホームページ開設無料ライブ放送